米国時間2026年10月13日、アジアの主要半導体株が急落し、米国でも取引開始前から売りが広がった。前日の12日には、中国の長鑫存儲技術（CXMT）がDRAMの記憶密度を高める新構造の開発で進展があったと発表していた。米ブロードコムのCEOも、一部のAI投資家を「カジノにいるギャンブラー」に例えて警告していた。
アジアの半導体株が急落、米国市場にも売りが広がる
10月13日のアジア市場では、韓国のメモリー半導体大手SKハイニックスが10.1％、サムスン電子が7.4％下落した。両社の株安が響き、韓国の代表的な株価指数である韓国総合株価指数（KOSPI）も5.4％超下落した。日本ではメモリー半導体メーカーのキオクシアホールディングスが約13.3％安、台湾では台湾積体電路製造（TSMC）が約2％安となった。OpenAIの主要出資企業であるソフトバンクグループの株価も8.5％下落し、売りは半導体メーカー以外にも広がった。
マイクロンは前日に続く下落、エヌビディアなども軟調
米国時間10月13日の取引開始前には、サムスン電子やSKハイニックスと競合するマイクロンテクノロジーの株価が3.07％下落した。マイクロンは前日の12日にも約3.9％下げており、メモリー半導体大手に対する売りが続いた。エヌビディアは約0.9％、競合するAMDは1.2％、インテルは0.3％、ブロードコムは1.05％下落した。4社とも12日の通常取引では、13日の取引開始前を上回る下落率を記録していた。
