米国で繊維製造が復活しつつあり、その実現に小規模企業が一役買っている。ただし今回の復活は、かつてとは異なる姿になる。ロボット工学とテクノロジーへの比重がより大きくなるためだ。
バーモント州バーリントンの工場では、レーザーが布地の上にTシャツの輪郭を描いている。その近くでは、機械がニットの筒状生地を1分足らずでビーニー帽に仕立てる。数歩離れた場所では、若い女性がメンズジャケットの仕上げを手作業で整えている。これらの機械と、その間を行き交う人々は、キャリー・ストローベックが、米国のアパレル業界を数十年にわたり悩ませてきた「顧客が支払える価格で、今も国内で製造できるものは何か」という問いに対して導き出した答えの一部だ。
ストローベックが率いるフォービタル・ファクトリー（Fourbital Factory）は、自社ブランド「4T2D」のほか、他社や非営利団体、各種機関向けにビーニーを製造している。また、少ロットのアパレル製品も生産しており、それらはバーリントンのダウンタウンにある地元の店舗で販売されている。約1万2000平方フィートにおよぶバーリントンの施設を訪ねた際、ストローベックは、週に約2500個のビーニーを編むことができ、工場と小売店を合わせて約30人を雇用していると語った。ビーニーはスケールメリットが見込める製品であり、衣料品はチームが地元の近くで新しいアイデアをデザイン、縫製、テストすることを可能にしている。とはいえ、少なくとも現時点では、ビーニーが彼らの主力製品だ。
「時間が最大の敵です」とストローベックは話す。工程が増えるたびに、衣料品の価格は上昇する。自動化によってビーニーの分野で競争力を維持する一方、小ロット生産によって、ドレスやTシャツを数百着製造する前に実際に売れるかどうかをテストすることができる。「5年先を考える必要はありません」と彼女は主張する。これは、海外からの注文、製造、出荷をスケジュール通りに行うために、何シーズンも前からスタイリングを決めなければならないマス市場向けのブランドを念頭に置いた発言だ。
同社のテクニカルデザイナーの1人であるジェナ・バギンスキーは、チームが先週の木曜日に作ったシャツを指し示す。現在、彼らはそれをオフィスで着用している。チーム内での評判が良ければ、さらに増産する予定だ。「それほどスピーディーです。文字通り、試作品を自分たちで着用して、着心地を確認しているのです」
フォービタルは、かつてははるかに多くの雇用を支えていた国内繊維産業の一部を再建しようとする複数の取り組みの1つである。その喪失の規模は見過ごしようがない。連邦政府のデータによると、米国の繊維工場の雇用者数は1990年1月に50万3300人だったが、2026年8月には7万8300人となった。近年の小規模工場への投資は、全国的な雇用動向を反転させるものではない。それでもバーモント州、ニューハンプシャー州、ノースカロライナ州では、製造業者と研究者が、米国内でより多くの生産を採算に乗せるための商品、技術、スキルを見いだそうとしている。
機械にできることから始める
ニューハンプシャー州アシュランドのローソン・グリデンが国内生産に取り組むようになった背景には、なぜそれが極めて困難なのかを物語る家族の歴史がある。彼の家族が経営していたL.W.パッカード（L.W. Packard）工場は、1916年にウール生地の製造を開始した。しかし、顧客やサプライヤーが生産拠点を海外へシフトしたことで、2002年に閉鎖を余儀なくされた。
マイナス33（Minus33）は彼の父親が立ち上げたメリノウール事業で、現在も製品の大半を海外から調達している。現在、同社の社長を務めるグリデンは、少なくとも一部の製造工程をアシュランドに呼び戻したいと考えた。
彼はまず靴下から始めた。自分が求める靴下を安定して製造できるサプライヤーが見つからなかったため、イタリアから編み機を購入し、自ら何百回もの試作を重ねてフィット感を調整し、その結果をテストした。靴下は編み機からほぼ完成した形で出てくるため、米国での生産コストを押し上げる要因となる、シャツやベースレイヤー（肌着）のような高度な縫製技術を必要とする工程の大部分を省くことができると、彼は説明する。マイナス33は現在、アシュランドで「マウンテン・ヘリテージ（Mountain Heritage）」ソックスを製造しており、地元生産の帽子やスカーフの開発も進めている。
同社の約25人の従業員のうち、4〜5人が靴下、帽子、スカーフのプログラムを専門に担当しているという。グリデンは、製造業の雇用を増やす余地はあると考えているが、その採算性は「適切な機械と適切な市場を見つけられるか」にかかっていると指摘する。彼は、歴史ある工場のスペースをより本格的に生産に活用できるよう、別の建物も購入した。
現地での製造は、マイナス33に「国産」というラベル以上のメリットをもたらしている。グリデンは、遠方の委託先と仕様書を何度もやり取りすることなく、靴下の複数のバージョンをプログラミングし、テストし、フィット感を調整することができる（フォービタルと同様の取り組みである）。ワシントン山観測所（Mount Washington Observatory）のような組織向けのカスタム製品を数週間で製造できるという。余剰在庫を抱えることが大きなコスト負担になり得るこのビジネスにおいて、そのスピードは極めて重要だ。
ただし、国内生産品だからといって、すべてのパーツが米国産というわけではない。マイナス33の機械はイタリア製であり、グリデンによると、肌に直接触れる衣料品に適した上質なメリノウールの多くは、オーストラリアやニュージーランドから輸入しているという。ストローベックもフォービタルのサプライチェーンについて同様に率直に語った。「私たちは世界中から生地を調達しています」。同社のビーニーの多くは、価格、発色の良さ、フィット感を考慮してアクリル製が採用されているが、ウール製も開発中だ。製品がどこで組み立てられたかと、その繊維、糸、生地がどこから来ているかを区別することは、米国製造業の実態を誠実に伝えるため、また製品を顧客に手の届く価格に維持するために極めて重要なポイントだ。
工場だけでなく、サプライチェーンを再構築する
NSF（全米科学財団）ノースカロライナ繊維イノベーション・エンジン（NSF Textile Innovation Engine of North Carolina）の最高経営責任者（CEO）を務めるアン・ワイパーは、サプライチェーンの反対側の視点からこの問題を見つめている。同エンジンは、米国南東部の栽培農家、製織工場、研究者、ブランド、そして人材育成プログラムを一つに結びつけている。初期の1500万ドル（約23億7000万円）の投資に続き、NSFは3年間で最大4500万ドル（約71億2000万円）まで拡大する可能性のある1600万ドル（約25億3000万円）の資金調達により、支援を更新した。同エンジンによると、そのネットワークには現在500以上のパートナーが参加しており、公的、民間、慈善団体などのリソースからさらに7000万ドル（約111億円）の追加資金を獲得している。その取り組みは、繊維用ヘンプ、使用済み繊維の新しい素材へのリサイクル、自動化された製造技術、バイオメディカル繊維、そして教育まで多岐にわたる。
ワイパーは、すべての繊維生産が消滅したかのように扱うことに警鐘を鳴らす。ノースカロライナ州には今でも素材メーカー、経験豊富な労働者、そしてノースカロライナ州立大学（NC State）ウィルソン繊維学部（Wilson College of Textiles）が存在すると彼女は語る。一部の工場は高度な設備に投資してきたとも付け加える。より大きな不足は、素材を完成品へと大規模に転換する部分にある。「それこそが、最も投資が必要であり、最も時間がかかる分野だと言えます」
その試みの1つがヘンプだ。2018年農業法（Farm Bill）を受けて連邦政府の枠組みの下でこの作物の栽培が可能になったが、国内の繊維サプライチェーンを実用化するためには、農家だけでは足りない。茎から繊維を分離し、加工し、特性を評価し、紡績し、ブランドが採用できるレベルの安定した品質で製造しなければならない。ワイパーによると、同エンジンは農家、加工業者、バイヤーの招集を支援し、よりクリーンな「脱膠（だっこう）」化学プロセスの研究をサポートするとともに、繊維基準の改善の必要性を明らかにした。家具メーカーのミラーノール（MillerKnoll）は、同エンジンのヘンプ・サプライチェーンに関する議論に参加しており、自社家具向けに、より持続可能で現地調達可能な素材の採用を積極的に支援したいと考えている。
ワイパーは、新素材を開発する企業が関連する設備や専門知識により容易にアクセスできるよう、地域の施設を連結する「テキスタイル・テストベッド」の計画を説明する。今のところ、米国内で製造された素材であっても、国内の組み立て能力が発達するまでは、完成品にするために海外へ送られる可能性があるという。また、同エンジンは、ノースカロライナ州立大学が主導する防衛向け繊維のイニシアチブ「FutureTEX」のパートナーでもある。このプログラムには初年度に3600万ドル（約57億円）の資金が投入され、10年間で最大4億8000万ドル（約760億円）の予算が設定されている。
こうしたシステムを運用する人々は、設備と同様に重要だ。フォービタルでは、従業員がキャリア全体を1つの縫い目の作業に費やすのではなく、複数の機械やタスクを学ぶのだとストローベックは言う（「ほとんどの人は、左袖の縫製だけにキャリアを捧げたいとは思いませんから」と、彼女は的確に指摘する）。
未来の繊維製造に適したスキルを持つ新たな人材を育成するため、同エンジンは高校生向けの繊維カリキュラムの開発を支援した。そこには化学、技術職、製造業などが将来のキャリアの選択肢として盛り込まれている。かつて親や祖父母の世代が工場の衰退を目の当たりにした地域において、若者たちに未来の可能性を示すことが目的だ。
また、自動化が職人の技を排除するわけではない。ワイパーは、機械がより反復的な作業を引き受ける一方で、熟練した人々が難易度の高い縫製や素材の取り扱いを担当するようになると見込んでいる。ストローベックのチームは今でも衣料品の試作を行い、さまざまな体型に合わせたフィット感をチェックし、廃棄物を削減する方法を模索している。グリデンも、機械が製造する靴下のプログラミングと評価を自ら行っている。それぞれがテクノロジーを駆使することで、小規模な米国の事業であっても、競争を勝ち抜くだけの機動力を確保している。
米国で競争力のある靴下やビーニーを製造する機械は、何百人もの労働者を雇う工場を復活させるものではなく、一握りの技術者を支えるものにとどまるかもしれない。だがグリデンにとっては、その足がかりさえも拡大する価値がある。ストローベックにとって、それは従業員が生産作業とクリエイティブな仕事の間を行き来できる工場を維持することにつながっている。そしてワイパーにとって、これらの企業は可能性の証明であり、繊維から完成品までの間に存在する、失われたサプライチェーンのリンクを思い出させる存在だ。
米国が消費するすべての衣料品を国内で再び製造するようになる可能性は低い。その代わりに、これら3つの取り組みは、より絞り込まれた実用的な野心を示している。それは、競争力を持って製造できる製品を見極め、それを高品質で製造できる人材を育成し、市場の変化に適応し続けることだ。
