サッカーは国境、言語、文化を越えることから、しばしば「世界のスポーツ」と形容される。クラブは本来、地域社会を体現する存在であるはずだ。近隣地区、都市、ファンの集団、あるいは世代から世代へと受け継がれてきた共有の歴史を代表するものだからである。
そのアイデンティティは、国家、あるいは国家と密接につながる個人がプロクラブの資金力の源泉となると、複雑なものになる。マンチェスター・シティとプレミアリーグをめぐる論争は、政治権力、莫大な資金力、そしてサッカーの関係が真剣な検証に値する理由を示している。
マンチェスター・シティは、その最も明確な例の1つである。同クラブの過半数株式は、アブダビのシェイク・マンスール・ビン・ザーイド・アル・ナヒヤーンが完全所有するNewton Investment and Development LLCによって保有されている。2008年の買収以降、マンチェスター・シティは世界で最も成功したクラブの1つとなった。その変貌は、クラブが競争上の立場を根本的に変え得る規模の資源にアクセスしたとき、何が起こり得るかを示している。
マンチェスター・シティのケースそのものが、国家による所有が本質的に不適切であると立証するわけではないし、法的手続きが続く中で同クラブに対する疑惑に決着をつけるものでもない。しかしこの事例は、国家による所有が競争の公平性、規制、透明性、そしてサッカー機関の独立性をめぐり、難しい問いを生む理由を示している。
問題は、単にマンチェスター・シティのオーナーが富裕層であるということではない。富裕な民間個人もサッカークラブを所有できる。より深い懸念は、巨額の資金、政治的影響力、そして競争を統括する規制体系との結びつきにある。国家と結びついたオーナーが、通常のクラブには再現できない資金的支援や商業的関係をクラブに提供できるとすれば、他チームが対等な条件で競争しているのかと疑問を抱くのも当然だろう。
その懸念こそ、プレミアリーグの財務規則の核心にある。2023年2月、プレミアリーグは100件を超える規則違反の疑いをめぐり、マンチェスター・シティを独立委員会に付託した。疑惑には、財務情報、スポンサー収入、選手および監督の報酬、収益性・持続可能性規則、リーグの調査への協力に関する主張が含まれていた。
この件は、プレミアリーグ史上最も重大な論争の1つとなっている。先週金曜日、審判機関が、プレミアリーグが当初発表した115件の訴追のうち1件を除くすべてについて、マンチェスター・シティに責任があると認定したことが明らかになった。ただし、手続きが必ずしも終結したわけではない。マンチェスター・シティは、手続きはなお進行中であるとの立場を維持しており、控訴が見込まれている。
マンチェスター・シティは、財務状況と収益源に関して正確で「真実かつ公正な」姿を提示しなかったとされている。これには、オーナーからの非公開の直接資金提供によってスポンサー収入を水増ししたことが含まれる。同クラブはまた、選手や監督への支払いも偽装していたとされる。主な例として、元監督のロベルト・マンチーニが公式な給与に加え、アブダビを拠点とするチームとの非公開のコーチ契約を別途受け取っていたとされる件がある。
この件の最終的な結末がどうであれ、その存在自体が、並外れて強力なオーナーに支えられたクラブを規制することの難しさを物語っている。プレミアリーグが財務規則を導入したのは、無制限の、あるいは人為的に増強された資源が競争の均衡を脅かし得るからにほかならない。
2024年、プレミアリーグの関連当事者取引（APT）規則に対するマンチェスター・シティの異議申し立てを審理した仲裁法廷は、関連当事者との商業的取り決めがクラブに競争をゆがめかねない優位性を与えることを防ぐため、これらの規則は必要だと結論づけた。もっとも、同法廷は規則の特定の側面について変更が必要であることも指摘した。
これは、不都合な矛盾を生む。政府や国家と結びついた投資家はサッカーに桁外れの資金を注ぎ込むことができる一方で、リーグはそうした資金が競争をゆがめないよう、ますます複雑な規制を構築することを求められる。その結果、クラブと規制当局は、正当な投資がどこで終わり、競争の歪曲がどこから始まるのかをめぐり、高額で長期にわたる法廷闘争に縛り付けられることになる。
さらに、クラブが何を代表すべきかという、より広範な問いもある。ファンは伝統的に、クラブの歴史や所在地に基づいてそのクラブに自己を重ねてきた。クラブが政府や支配層の富、国際的な利害に強く結びつくようになると、そのアイデンティティはサッカーをはるかに超えた目的と絡み合うことになりかねない。
政府はなお、サッカーにおいて重要な役割を果たし得る。草の根レベルの施設に投資し、安全を規制し、青少年育成を支援し、公正な財務・雇用規則を整備することができる。しかし、プロチームを所有することは別である。所有は、その主体にスポーツ上の成功への直接的な財務利害を与え、文化的機関に対する極めて大きな影響力をもたらし得る。
サッカーが社会からの信頼を維持するためには、クラブは政治権力との近さではなく、スポーツ組織としての力によって競い合うのが理想である。政府をクラブの直接所有から遠ざけることは、政治とスポーツの間により明確な線引きを生み出す。そして、サッカーは何よりもまず、それに意味を与えるサポーターのものであるという理念を守る助けにもなるだろう。
