「バービー」不振のマテル、売却と独立再建の岐路──新CEOは価値を示せるか

買収には債務負担も──売却か独立再建かの判断へ

投資家の忍耐はすでに尽きている。2026年6月末時点で、マテルの現金は約5億2400万ドル（約828億円）、長期債務は23億3000万ドル（約3681億円）だった。直近12カ月間のフリーキャッシュフローは約4億3500万ドル（約687億円）だった。

約9480億円の株式価値だけでは、実際の買収負担は測れない

マテルの株式価値が60億ドル（約9480億円）と評価されても、それが買収に必要な総額ではない。買い手は債務を引き受けるか借り換える必要があり、株主が売却に応じるだけのプレミアムも支払わなければならない。

ハズブロや投資会社も候補、メディア企業の買収余力は変化

債務の引き受けなどを含む買収負担を考えると、オーセンティック以外に誰が買収に名乗りを上げるかも焦点となる。マテル株を約4％保有する米資産運用会社サウスイースタン・アセット・マネジメントは2026年5月、ハズブロまたはプライベートエクイティー投資会社との取引を含め、会社売却を検討するようマテルに求めた。

戦略面では、エンターテインメント企業が特に注目される買い手候補といえる。ただ、ハリウッドでは業界再編が進んでおり、買収候補となるメディア企業の意欲や財務余力は急速に変化している。

売却せず企業価値を高めるなら、玩具事業の立て直しが不可欠

マテル取締役会は売却を決めないまま、正式な戦略見直しに着手することもできる。戦略見直しを行えば、買収市場でどの程度の需要があるか、買い手がいくらまで支払う用意があるかを把握できる。さらに、他社の傘下に入った場合、独立企業として経営を続けるよりマテルの価値が大幅に高まるのかも見極められる。

リンチには、マテル自身で企業価値を高められると証明する道もある。低迷する玩具事業を立て直し、有力ブランドを活用し、ライセンス、デジタル、エンターテインメント、施設などで提供する体験型事業を加速させる方法だ。

バービーはまだ「パーティー」を続けられるのか。答えを出す時が来た。

（forbes.com 原文）