ウォール街は取引量や件数を予測することには慣れている。しかし、経営陣がその資産をどのように利用し、マネタイズするかを正確に示す前に、その価値を評価することには消極的だ。その不確実性こそが、投資機会の一部が眠っている場所なのかもしれない。
資金が必ずしも中型株へとローテーションするとは限らない。金利が高止まりし、景気が減速し、業績の改善が広く注目を集める前に霧散してしまう可能性もある。投資家は、すでに勝者となっている大企業を保有することに完全に満足し続けるかもしれない。AIへの支出も勢いを失う可能性があるが、ガイスラーはそれを来年のリスクというよりも、2028年や2029年のリスクとして捉えている。特に地方自治体レベルでデータセンター開発に対する反対運動が高まった場合にそのリスクが顕在化すると見ている。
彼はまた、自身のチームが国防総省の支出制限を過小評価していた防衛関連の投資についても率直に語った。地政学的な背景はミサイルや弾薬に対する需要増加を示唆していたが、それはすべての契約企業が恩恵を受けることを意味するわけではなかった。プログラムには予算が割り当てられなければならず、顧客である政府がマージンに対して大きな決定権を握り続けた。
「私たちが判断を誤ったかもしれないのは、国防総省の支出がいかに逼迫しているかという点だった」と彼は語った。
需要に関する見立てが正しくても、誰が利益を手にするかという予測が外れることはあり得る。投資家はAIに対しても同様の規律を適用すべきだ。強力なテーマがあるからといって、脆弱なビジネスが救われるわけではなく、利用者が増えたからといって自動的に魅力的な経済合理性が生まれるわけでもない。
インフラ企業が第1波を捉えられたのは、希少性が彼らに最高の経済合理性をもたらしたからだ。次の波を特定するのはさらに難しくなる。競合他社よりも大幅に低いコストで、同じ業務を行うためにこの技術を活用できるのはどの企業か、にかかっているからだ。
ガイスラーは、投資家はその一部を市場の「忘れ去られた中間レイヤー」で見出すことになると考えており、その指摘は正しいかもしれない。AI銘柄における次の大きな勝者は、半導体の販売とはまったく無関係かもしれないのだ。その証拠はすでに、車の配送、ゴミ収集車の巡回、あるいはがん患者の治療方針の決定にかかるコストの中に現れ始めている。
