警戒すべき未来が、私が育ったオランダに到来している。優れた風力発電条件に恵まれた同国には、多くのハイパースケーラー（大規模クラウド事業者）やデータセンター企業が集まり、その結果として電力供給が逼迫している。
2025年12月時点で、送電網への新規接続の待機リストには約1万5000件の申請が積み上がった。そのほとんどは新築住宅や中小企業向けだが、数百件は大口の産業利用者からのものだ。小規模消費者の平均待機期間は45週間に達しており、価格上昇圧力によって一般家庭の光熱費はさらに高騰する可能性が高い。
同じ課題は世界の他の地域でも生じている。世界経済は、成長が社会の電力を生み出し、必要な場所へ運ぶ能力に左右される時代に入りつつある。これまでのところ、現在の需要に対応できる電力サプライチェーンを構築した国は少なく、まして将来の需要に対応できる国はさらに少ない。
ゴールドマン・サックスの予測によれば、米国のデータセンターの電力需要は2025年の31GWから2027年には66GWへと倍以上に拡大する見通しだ。一方で、今後2年間に予定されているデータセンター容量のうち、予定通りに稼働するのは50〜60％程度にとどまると見込まれている。
AIは、輸送、建物、産業と電力を奪い合っている。ウッド・マッケンジーによれば、ロボティクスだけでも2035年までに年間363TWhを消費する可能性がある。現在は78TWhだ。また、満たされない需要をめぐる見出しではAIデータセンターが目立つが、国際エネルギー機関（IEA）によれば、2030年までの追加的な電力需要の約80％は新興国から生じる見通しだ。
エネルギーシステムが気候変動と地政学に対して脆弱であることが、需給ギャップをさらに悪化させている。地球温暖化が原因とされるネパールの死者を伴う氷河崩壊では、12カ所の水力発電所が損傷し、同国の発電能力の10％超が失われた。ルーマニアでは、ドナウ川の干ばつによりチェルナボダ原子力発電所が2基の原子炉を停止せざるを得なくなった。同発電所は通常、ルーマニアの電力の20％を供給している。一方、戦争中の政府は、相手国の経済的・政治的コストを高めるため、海上のチョークポイント、化石燃料パイプライン、海底送電ケーブルを混乱させようとしてきた。
私たちには、はるかに多くの電力が、しかも早急に必要だ。その電力はクリーンで、手頃な価格で、気候リスクと地政学リスクに強いものでなければならない。これを実現するための4つの道筋を示す。
1. 既存供給をより有効に活用する
従来、電力会社は信頼性に取りつかれてきた。優先事項は供給の安定であり、次も供給の安定、その次もさらなる供給の安定で、その結果として過剰容量が生じてきた。一方、ほとんどのAI企業は知能の最大化に取りつかれており、効率は二の次だ。この優先順位の不一致が問題である。AI時代には、1ワット当たりで最大の知能を生み出すことへの新たな執着が必要だ。
データセンターにおいては、冷却機能の向上、よりスマートなワークロード管理、新素材の開発、さらには電力使用量と廃熱を削減できる電力変換チップの導入など、改善の余地が多くある。私は、かつて私の会社であるChrysalixの投資先で、現在はInfineonの一部となっているGaN Systemsを通じて、これを直接見てきた。同社のパワートランジスタは、電力変換を大幅に効率化できる。
AIの文化も変わらなければならない。小型で効率の高いモデルでも同じように十分対応できる作業に対してさえ、ほとんどの人が最も強力な大規模言語モデル（LLM）を使いたがる。これは1970年代の石油危機以前の米国自動車業界に似ている。アラブの産油国が一部の国への輸出を停止し、ガソリンスタンドに行列ができるまで、誰もがより大きなエンジンとより高い馬力を求めていた。私たちはAIをマッスルカーのように走らせているが、本来は石油ショックによって普及した、地味だが効率的なホンダ・シビックのように走らせるべきなのだ。
同様に、中国のAI企業DeepSeekは、米国によるチップ輸出制限の制約を受けながら、より賢いアーキテクチャと大幅に少ないエネルギーで最先端の知能が実現可能であることを示した。米国企業の多くが最大限の知能を追い求める一方で、DeepSeekやMiniMax、Zhipu、Moonshotといった同業企業は、本当に重要な競争、すなわち1ワット当たりの知能を競っている。
2. 電力需要を柔軟にする
25年以上前、私がカナダ最大級のエネルギー企業で戦略担当バイスプレジデントを務めていたころ、肥料メーカーに供給する天然ガスについて「中断可能」契約を結んでいた。これは、需要が高まった時期や供給上の緊急時に、供給を減らしたり停止したりできることを意味した。いま必要なのは、その柔軟性である。
現在の電力網は、顧客が望むときに望むだけの電力を供給することを目指している。私たちには、この関係を逆転させ、需要を中断可能にする電力網が必要だ。スマートグリッド、蓄電、時間帯別料金、そしてAIそのものを活用し、消費をピーク時間帯からずらすべきである。需要を満たすために発電所を増設するだけでなく、需要と供給をより知的に動かす必要がある。多くの場合、解決策はハードウェアの増設ではなく、より優れたソフトウェアだ。
Emerald AIは最近、この前提に基づき、評価額10億5000万ドル（約1660億円）で1億5000万ドル（約237億円）を調達した。同社の技術は、電力網が逼迫した際にデータセンターが電力消費を減らしたり、ずらしたりできるようにする。データセンターでは、すべてのGPUを毎秒フル稼働させる必要が必ずしもあるわけではない。遅延を許容できるワークロードは、最も負荷の高いデータセンターから最も余裕のあるデータセンターへ、タイムゾーンや国境を越えて振り分けることができる。他のワークロードは、数分または数時間ずらすことができる。
3. 必ずしも完璧ではなく、「十分に良い」供給を目指す
今後10年間、化石エネルギーを一気に断ち切りながら需要を満たすことはできない。社会の明かりを灯し続ける必要がある。そのためには、短期的に合理的なものすべてに投資する必要がある。太陽光、風力、蓄電池、水力、地熱、天然ガス、原子力だ。技術について、あまりにイデオロギー的でいる余裕はない。経済性、スピード、信頼性、排出量に基づいて最適な電源構成を決めるべきである。
再生可能エネルギーは、比較的低コストで迅速かつ地域に根差して導入できるため、最も重要になる。その中でも地熱は、地質条件が適している場所で魅力を増している。Googleは最近、ユタ州の強化地熱発電についてFervo Energyと396MWの電力購入契約を締結した。この契約には、最終的に1GW近くまで拡大し得るオプションが含まれている。
天然ガスがあらゆるボトルネックを迅速に解消できると考える人は、設備サプライチェーンを見るべきだ。GE Vernovaのガスタービン設備の受注残と枠予約は、2026年第2四半期に116GWに達した。現在発注しても、納入は2031年まで行われない。他のすべてのタービンメーカーも同様の待ち時間を抱えている。さらに、現在建設される新たなガス火力発電所はすべて、世界が脱炭素化を約束しているまさにその時期に、30年にわたるコミットメントを意味する。ただし、注目すべき例外はある。
既存の原子力発電所は、安全かつ経済的に運転できる場所では稼働を続けるべきだ。小型モジュール炉（SMR）は、いずれ電源構成の重要な一部になる可能性がある。脱炭素化を進め、社会の明かりを灯し続け、家庭用電気料金を抑え、同時にAIを動かすためには、実用的かつ柔軟である必要がある。
4. 2030年代と2040年代に電力を供給する技術へ今投資する
核融合は、今後20年でエネルギー供給の逼迫を緩和し得る技術の一つだ。商業的に成功すれば、最終的にはほぼどこでも、豊富でクリーンかつ信頼性の高い電力を供給することになる。核融合が来年の送電網混雑を解決することはないが、世界の電化が最も厳しい局面に入る2035年から2045年にかけて、供給を拡大し得る。
AIは、その経済的・安全保障上の意味合いが極めて大きいため、欧米と中国の間の「勝者総取り」の競争として語られることが多い。核融合エネルギーも同じ緊急性をもって扱う必要がある。
中国は電力不足に悩んでいるわけではないが、核融合をエネルギー自立計画の柱となる技術と位置づけている。中国はすでに太陽光パネル、蓄電池、電気自動車（EV）で支配的な地位にある。核融合は、中国のエネルギーシステムを国外からの混乱に対して強固にするための論理的な次の一手だ。
中国が核融合競争に勝利した場合の地政学的な影響は甚大なものになる。したがって、西側諸国の政府はそれに見合った行動を取る必要がある。
ワットがエネルギー超大国を定義する
AIデータセンターを建設し、電力を供給するための争奪戦は、世界経済への早期警告である。世界最大級の企業はAIとロボティクスに数兆ドル規模の賭けをしており、電力がなければ窮地に陥ることを理解している。オランダの人々が知ったように、これらの企業が供給を確保する方法は、消費者や中小企業の犠牲の上に成り立つ可能性がある。
上記の4つの道筋を追求する国は、地域でより多くのワットを生み出しながら、エネルギー依存を減らし、サプライチェーンを強化するだろう。そうした国は、妥当な価格で持続可能な電力へのエネルギー転換を実現する可能性が高まる。この過程で、AIは新たな送電網管理ソフトウェアをコーディングし、新たな電池化学を発見し、場合によっては核融合開発を加速することで、自らのエネルギー問題を抑える助けになるかもしれない。
私が30年以上暮らしてきたカナダを含む既存のエネルギー大国にとって、これら4つの道筋は、将来のエネルギー超大国になるための戦略を提供する。鍵となるのは、単にエネルギーの輸出を増やすことではなく、その豊かさを国内で活用して、未来の産業を構築・誘致することにある。ワット、そして1ワット当たりの知能が、AI競争の結末、ひいてはそれ以上の未来を決定づけることになるだろう。
