米半導体大手マイクロンテクノロジーは単に市場予想を上回っただけではない。それらの予想を古臭く見せるほどの好決算だった。売上高は542億3000万ドル（約8兆5500億円）に達し、調整後1株当たり利益は33.42ドル、そして経営陣は次四半期についても売上高と利益のさらなる大幅な増加を見込んでいる。しかし、マイクロンの決算で筆者が最も注目すべきだと考える数値は、87％という調整後粗利益率だ。
製造業における87％という利益率はすばらしいものだ。ただし、利益率が87％に達したときに製造業者が何をするかを考えるまでは、である。彼らは増産するのだ。
マイクロンが増産しているのは、顧客が最先端メモリを十分に確保できないためだ。競合他社もまた、市場シェアの喪失を避ける必要に迫られて増産を進めている。顧客は供給不足を恐れ、前受金を支払っている。個々の判断はそれぞれ合理的だ。しかしこれらが合わさることで、業界がいかにして最終的に供給不足を解消していくのかが浮き彫りになる。
これは、マイクロンの業績が今すぐ崩壊するという意味ではない。株主は、AI需要が本物かどうかを問うのをやめるべきだということだ。より困難な問いは、その需要を満たすために建設されている生産能力に対して、マイクロンがどれほどの投資リターンを得られるか、である。
市場予想を過去のものにしたマイクロンの決算
今回の第4四半期決算に難癖をつけるのは困難だ。売上高は前年同期の113億2000万ドル（約1兆7800億円）から542億3000万ドルへと急増し、ウォール街の予想である約510億ドル（約8兆400億円）を上回った。調整後1株当たり利益は33.42ドルで、コンセンサス予想を約1.80ドル上回った。経営陣は第1四半期の売上高を615億ドル（約9兆7000億円、プラスマイナス15億ドル＝約2360億円）と予想している。アナリストの予想は約570億ドル（約8兆9900億円）だった。調整後1株当たり利益は38.15ドル（プラスマイナス1ドル）に達する見込みだ。
前四半期決算では、売上高は同社過去最高となる414億6000万ドル（約6兆5400億円）に達していた。マイクロンはそれ以来、四半期売上高をさらに約130億ドル（約2兆500億円）上乗せしたことになる。
今回の決算からAI需要の減退を示す証拠を探し出すことに、多くの時間を費やす必要はないだろう。経営陣は、2027年に予定している高帯域幅メモリ（HBM）生産量の大部分についてすでに契約を確保しており、2027会計年度および2028会計年度のメモリ市場は2026年度よりもさらに逼迫すると考えている。同社は製造できるものをすべて売っている状態だ。これはもはや、投資を議論する上での争点ではない。
