経営陣は、2027会計年度の設備投資額を従来の想定以上に増やす計画だ。マイクロンが製造できる以上のメモリを顧客が求めている現状において、投資を拒むことは顧客関係や市場シェアを失うリスクを伴う。
この支出は商業的に不可欠なものだ。しかし、それが自動的に財務的な魅力につながるわけではない。メモリ工場の建設と認定には何年もかかる。新たな生産分が市場に出回る頃には、マイクロン、サムスン、SKハイニックスの3社すべてが、かなり多くのメモリを供給している可能性がある。工場が意図した稼働レベルに達する前に減価償却費や立ち上げ費用が発生し、売上高が成長している最中であっても売上総利益率を圧迫するおそれがある。
顧客からの前受金は、今回のサイクルを過去のものとは異なるものにしている。マイクロンの強固なバランスシートは、安全性を高めている。HBMは専門性が高く、これらの契約により、過去の不況期のように顧客が簡単に注文をキャンセルすることは難しくなるはずだ。
これらの変化は、次のダウンサイクルの落ち込みを和らげるかもしれない。しかし、これほど高いリターンが得られる局面において、増産を行おうとするインセンティブを打ち消すものではない。
筆者は現在、マイクロン株を売上総利益率、設備投資、およびフリーキャッシュフローの相互関係から評価すべきだと考えている。もしマイクロンが、追加の生産能力に資金を投じ、多額の余剰現金を創出しながら、利益率を80％台半ば近くに維持できれば、そのビジネスモデルは真に変革を遂げたと言える。
仮に設備投資が増加し、それに伴って減価償却費が増え、売上総利益率が徐々に低下していく場合、同社は過去最高の売上高を記録し続けながらも、売上高1ドル増やすごとに生み出される価値は減少していくことになる。それは事業の失敗を意味するわけではない。供給不足が解消に向かう際のごく自然な帰結なのだ。
1500億ドルの受注残高は、マイクロンに確実な売上高をもたらすだろう。しかし最終的な投資リターンは、それを納品するために同社がどれほどのコストを支払う必要があるか、そしてその生産能力が稼働し始めたときにどれほどの価格決定力が残されているかによって決まる。
マイクロンの決算は、AI向けメモリ需要の強さに関する残された懸念を払拭した。しかし、87％という売上総利益率は、次に重要となる問いを投げかけている。業界全体がこぞって増産に乗り出すほどの強力な収益環境を、マイクロンは果たしていつまで維持できるのだろうか。
