この業界の多くは依然として、忍耐力だけでリターンが生み出されるかのように、忍耐に依存しすぎている。顧客は「この企業は割安であり、市場はいずれその価値を認めるだろう」と聞かされる。なぜそう言えるのか。何がビジネスを変えるのか。誰がその変化をもたらすのか。今年は過去3年と何が違うのか。これらは不当な質問ではない。これらこそが投資判断の根拠（インベストメント・ケース）なのだ。
また、筆者は過去に低いマルチプルは単なる説明にすぎないと書いている。それは、ある特定の数値に対して市場がその企業をどのように評価しているかを示すだけであり、その数値自体が信頼できるものであるかどうかは教えてくれない。
ナイキは11月にインベスター・デー（投資家向け説明会）を予定している。これは1つのイベントにすぎず、必ずしも触媒（カタリスト）になるとは限らない。新たなプレゼンテーションを行ったところで、需要が変化していると投資家に信じさせるに足る明確な根拠が示されない限り、株価の価値が高まることはないだろう。
「Pace」もまた、自動的に触媒になるわけではない。コスト削減は利益を改善させるかもしれないが、ナイキの抱えるより本質的な問題は、従業員が多すぎることでも、倉庫運営に多額の費用をかけすぎていることでもない。問題は、主力製品の一部の購入者が減少していることにある。
ナイキ株が証明すべきこと
筆者ならまず、プロパー価格（定価）での販売の実績から注目したい。ナイキは小売店が製品を顧客に販売する前に、卸売業者により多くの製品を出荷し、その売上を計上することができる。これは一時的にナイキの決算を改善させるかもしれないが、小売業者に在庫を抱えさせることになる。
その後何が起きるかが重要だ。それらの製品はプロモーション（値引き）なしで売れているのか。小売業者は追加発注を行っているのか。顧客は割引を待つのではなく、ナイキのウェブサイトを訪れて購入しているのか。デジタル販売は13％減少した。これは顧客との直接的な関係を示す指標であり、ブランドが依然として強力であるという抽象的な主張よりも、さらに精査されるべきである。
中国市場に関しても、測定可能な実績が必要だ。中国での売上高は9四半期連続で減少しており、直近の為替影響を除くベースでの下落幅は26％に達した。ナイキは一部のパートナーからオンライン販売権を剥奪し、価格統制権を取り戻す計画を立てている。これは効果があるかもしれないが、同時に数四半期にわたって売上高と収益性を損なうことにもなる。投資家は、再生への取り組みの成功がどのような形でもたらされるのか、そしてそれをいつ期待できるのかを知る必要がある。
