ソーシャルイノベーションには善意が満ちている。人々がこの分野に入るのはたいてい、貧困、メンタルヘルス、不平等、教育、避難、暴力、気候変動、そして数え切れないほどの社会課題に関心があるからだ。助けたい。意味のあるものを生み出したい。多くの場合、他者の人生を本気でより良くしたいと考えている。
しかし、善意が自動的に良い解決策を生むわけではない。実際、私が社会起業を通じて学んだ最も居心地の悪い教訓の1つは、人々のことを深く思いやりながらも、彼らが実際には必要としていないものをつくってしまうことは十分にあり得る、ということだ。私はこれを共感のギャップと考えている。人々を助けたいと思うことと、彼らが生きる現実を本当に理解することの間にある距離である。
以前、Forbes Nonprofit Councilの記事「社会起業家が知恵を得る場所は最前線である」で、私は自分の仕事の多くを形づくってきた1つの区別について考察した。知識と知恵は同じではない。知識は、本、教室、報告書、会議、データを通じて得ることができる。知恵には通常、より難しいものが必要になる。それは現実への近接性だ。知恵は、耳を傾け、観察し、間違いを犯し、経験によって自分が知っていると思っていたことを揺さぶられることで育まれる。
ソーシャルイノベーションにも、同じくらい注目に値する並行した区別があると私は考えている。同情（シンパシー）と共感（エンパシー）は同じではない。同情は人々を助けようという気持ちを引き出す一方で、共感は、私たちが支援したいと願う人々と、彼らのニーズを形づくる現実を理解する助けとなる。社会起業家がこの2つを混同すると、善意が驚くほど誤ったイノベーションを生むことがある。
共感のギャップはどう始まるのか：危険な思い込みから
社会起業家は多くの場合、教育、専門的知識、テクノロジー、資金、組織的なつながり、あるいは社会的特権を携えてコミュニティに入っていく。これらのリソースは極めて有用になり得るが、一方で「社会問題を頭で理解しているから、それを経験している人々のことも理解している」という錯覚を生み出す原因にもなる。実際には、理解していないかもしれない。知識は、ある集団が特定の問題に直面していることを教えてくれる。同情は、その問題に心を寄せさせてくれる。しかし共感は、その下にある人間の現実に出会うことを求める。知恵は、その出会いが私たちのつくるものを変えるときに始まる。
善意に基づくソーシャルイノベーションの多くは、同じような思い込みから始まる。「この人たちには……が必要だ」というものだ。私はこの言い回しに出会うたびに、社会起業家は慎重になるべきだと思う。私たちは、人々が何を必要としているのかをどうやって知るのか。彼らがそう語ったのか。設計の前に十分な時間を割いて耳を傾けたのか。彼らが日常生活の中で実際にその問題にどう対処しているのかを観察したのか。彼ら自身がすでに編み出した解決策を尋ねたのか。彼らの選択を取り巻く文化的、経済的、心理的、実務的な制約を理解したのか。それとも、外側から問題を特定し、すぐに解決策の設計を始めてしまったのか。
こうして共感のギャップは、イノベーションのギャップになり得る。あるプログラムは、プレゼンテーション上ではすばらしく見えるかもしれない。その変革理論は洗練され、リーダーシップチームは見事な経歴を持ち、資金提供者はその使命を強く信じているかもしれない。それでも、そのプログラムが支援するためにつくられた人々は、ほとんど利用しない可能性がある。失敗の原因は必ずしも、知性や努力、思いやりの不足ではない。問題はもっと単純なこともある。私たちは、人々が実際に経験している問題ではなく、自分たちが理解した問題を解決してしまったのだ。
「もし自分が相手の立場だったら」と想像することが共感ではない理由
社会起業家が認識すべき罠がもう1つある。共感は「相手の身になって考える（相手の靴を履いてみる）」と表現されることが多いが、この比喩は誤解を招く可能性があると私は考えている。もし自分自身に「もし自分がこの人の立場だったらどうするだろうか」と問いかけるなら、それは依然として自分を中心に置いている可能性がある。自分の教育、性格、文化、人間関係、資源、リスク許容度、制度への理解、過去の経験をすべて持ち込んでしまうからだ。他人の境遇に立っていると想像しながら、無意識のうちに自分の世界観全体を持ち込んでいるかもしれない。
それは必ずしも共感ではない。ときには投影（プロジェクション）であることもある。より良い問いは、「あなた自身の状況を、あなたはどう経験していますか」というものだ。この問いは、社会起業家が切実に必要としていること、すなわち「認識論的謙虚さ（epistemic humility）」を求める。認識論的謙虚さとは、他者が自分自身の人生について、自分が持っていない知識を持っていると認めることである。私には彼らが持たない専門知識があるかもしれないが、彼らにも私が持たない専門知識がある。これら両方の知識が同じ場に迎え入れられたとき、共感が始まるのだ。
共感から共創へ
しかし、共感それ自体を最終目的地にすべきではない。論理的な次の一歩は共創だ。人々の声に耳を傾けることは、彼らが何を必要としているかを勝手に決めつけるよりはよい。だが、聞くだけでは意思決定の権限はなお全面的にイノベーター側に残り得る。もし私たちが本気で、人々は自らの人生に影響する問題について重要な知識を持っていると信じるのであれば、その知識は、つくられるものに影響を及ぼすべきだ。
共創には、コミュニティ諮問グループ、参加型調査、ユーザーインタビュー、最前線からのフィードバックループ、プロトタイプテスト、ピア（当事者）主導のプログラム、ローンチ後にユーザーがサービスを形成していける継続的な仕組みなど、多くの形態がある。具体的な手法は組織やコミュニティによって異なるが、原則は同じだ。人々に奉仕することと彼らを理解することを混同してはならない。そして、人々を理解することと、彼らの生活に影響を与える事柄に対して有意義な影響力を与えることを混同してはならない。
ここにおいて、共感は単なる感情を超えたものになる。共感はイノベーションの方法論となる。問題をどう特定し、情報をどう集め、介入をどう設計し、仮定をどう検証し、成果をどう測り、意思決定の権限をどう分配するか、そのすべてに影響を与える。この意味で、共感は社会起業家にとって望ましい人格特性にとどまるものではない。効果的なソーシャルイノベーションを支えるインフラの一部なのだ。
共感のギャップを埋める
社会起業には楽観主義が必要だ。困難な課題も改善できると信じなければならない。しかし、楽観主義には謙虚さが伴わなければならない。善意は、介入が機能している証拠にはならない。思いやりは、理解していることの証拠にはならない。専門知識は、自分の方がよく知っているという証拠にはならない。人々を助けることは、必ずしも彼らに力を与える（エンパワーする）ことと同じではないのだ。
同情から共感、そして共創へというこのプロセスは、社会起業家が成し得る最も重要な移行の1つかもしれない。最も強力なソーシャルイノベーションは、単に人々のために（for）つくられるのではない。人々に耳を傾ける謙虚さ、彼らから学ぶ意欲、そして彼らとともに（with）築く勇気を持ったときにこそ、それらは生まれるのだ。
