デジタル決済企業Spreedly（スプリードリー）の調査で、興味深い結果が出た。AIは消費者の購買習慣や、特定ブランドを選び続ける行動を大きく変えつつある。米国人の約63％は、常に20％節約できるなら、購入するブランドをAIに選ばせることを検討すると回答した。
Spreedlyの最高経営責任者（CEO）のジャスティン・ベンソンは「これは、消費者が自分の欲しいものを重視しなくなったという意味ではない。データが示しているのは、AIが実際に価値をもたらせば、消費者が特定ブランドを選び続ける傾向は驚くほど変わりやすくなるということだ」と述べた。
AIが変えるブランド選びと買い物前の情報収集
回答者の3分の2近くは、常に20％節約できるなら、少なくともAIにブランドを選ばせることを検討すると答えた。商品選びなどを代行するAIエージェントが、最終的にどのブランドが購入されるかを左右する場面が増える可能性がある。
ベンソンは「消費者が同じブランドを選び続ける理由の多くは、実際には習慣だ。AIエージェントに習慣はなく、あるのは判断基準だ。特定ブランドを選び続ける傾向がなくなるわけではない。消費者が信頼して商品選びを任せる対象が、ブランドではなく、AIエージェントになりつつある」と説明した。
Z世代では、ChatGPTへの信頼がグーグル検索を上回る
Z世代は、消費動向や買い物行動の変化を早く示す層とされることが多い。Z世代の回答者では31％が、商品選びで最も信頼する情報源としてChatGPTを選んだ。グーグル、友人や家族、オンラインレビュー、小売業者のウェブサイトを上回り、グーグル検索を選んだ割合は12％にとどまった。
ベンソンは「興味深いのは、単にAIを使っていることではない。従来、検索エンジンや小売業者、ブランドが情報提供を担ってきた、買い物前に商品を調べる段階からAIを使い始めていることだ」と述べた。
