決算事前発表の前に保有比率と市場予想を点検する
決算事前発表シーズンへの準備では、市場予想、株価評価、保有比率を組み合わせて確認し、株価下落時にポートフォリオへの損失が大きくなりやすい銘柄を特定することから始める。
保有比率を点検：1日の株価下落だけでポートフォリオ全体に重大な影響が及ぶ銘柄を特定する
株価評価と市場予想を比較：高い評価倍率を維持するには、それに見合う好調な将来業績が必要になる
コンセンサス予想を確認：売上高、利益率、1株当たり利益（EPS）、主要な事業前提を記録する
見通しの文言を正確に確認：数値で示した見通しと、言葉で示した見通しがそれぞれ何を意味するかを確認する
予想レンジ全体を評価：会計学研究者のジュン・ハンとハン＝トン・タンによる研究では、業績見通しを判断する際に中間値だけへ依存しないことの重要性が示されている
高成長予想の下振れを想定して検証：成長株はわずかな業績不振にも大きく反応する可能性があるため、将来利益へのアナリスト予想が楽観的な企業を重点的に確認する
経営陣が過去に示した見通しを確認：過去の予想精度や一貫した偏りは、投資家が新しい見通しをどう受け止めるかに影響し得る
対応を事前に決定：どこまでなら一時的な不振と判断するのか、どの水準なら割安な投資機会とみなすのか、何が起きればその銘柄を保有する前提が崩れるのかを決めておく
この確認項目に加え、前述の株価急落リスクの研究は、空売り残高の増加、通常とは異なる売買回転率、会計情報の不透明さ、株主資本の簿価を時価総額で割る簿価時価比率が低いこと、強気すぎる売上高成長予想を警戒材料として挙げている。いずれの要因も単独で株価急落を確実に予測できるわけではないが、複数の警戒材料が同時に表れた場合には、保有銘柄をさらに詳しく調べる必要がある。
決算事前発表の時期や同業株への影響を確認する
決算事前発表では、発表時期、業績警告と予想未達の違い、同業他社への波及、正式な決算発表前後のリスクも重要になる。
第3四半期の事前発表は四半期末前後に集中する
第3四半期の決算事前発表は通常、会計上の四半期末前後から正式な決算発表までの数週間に集中する。スキナーとスローンが引用した研究結果によると、決算事前発表の75％超が、四半期末を基準に2週間以内に行われていた。
業績警告と予想未達は同じ意味ではない
業績警告や決算事前発表は、正式な決算発表より前に経営陣が任意で行う暫定的な情報開示だ。予想未達は、利益がアナリストのコンセンサス予想や、企業自身が事前に示した数値などの比較基準を下回ることを指す。業績警告によって予想未達の見込みを早期に明らかにすれば、正式発表前に市場の予想基準が修正されることになる。
悪材料は同業株にも波及するが逆に動く場合もある
企業による悪材料の事前発表は、同じ業界の競合企業にも影響する場合がある。一般に、企業が任意で悪材料を警告すると、投資家は需要、利益率、投入コスト、マクロ経済環境に業界共通の弱さがあると判断し、同業他社の株価も下がる。ただし、警告の原因が業界全体の悪化ではなく、その企業が競争で顧客やシェアを失ったことにある場合、競合企業の株価は逆に上昇する可能性がある。
正式発表の前後に常に安全な時期はない
正式な決算発表の前と後のどちらが常に安全だとはいえない。悪材料の多くが事前に公表されるため、正式発表前だから安全というわけではない。ポジティブな事前発表をした企業では、歴史的にみると、正式な決算発表日の株価も比較的良好に推移してきた。
