AI向けデータセンター投資の拡大を追い風に、米半導体大手マイクロンテクノロジー（ティッカー：MU）の株価は2026年に年初から260％超上昇した。広帯域幅メモリー（HBM）やDRAMの需要拡大、メモリー価格の上昇、好業績を背景に、ウォール街ではさらなる株価上昇を見込む声が多い。同社は米国時間9月30日（日本時間10月1日午前5時30分）に2026年度第4四半期決算を発表する予定で、高成長を維持できるかが改めて問われる。ただし、メモリー市場は好況と不況の振れが大きく、巨額の設備投資や競争激化、中国・台湾を巡る地政学も株価のリスクとなる。
AI需要で株価260％超、低いPERには期待と警戒が交錯
メモリー半導体を手がけるマイクロンの株価は2025年に245％上昇し、2026年も9月21日時点で年初から260％を超えて上昇した。同日時点の年初来トータルリターンが12.7％のS&P500や、年初来16％上昇したナスダック総合指数を大幅に上回る。
半導体業界には需要と供給によって業績が大きく変動する景気循環がある。それでも専門家がさらなる株価上昇の余地を見込む背景には、AI向けデータセンター建設への巨額投資がある。データセンターで使うメモリー半導体の需要が増え、価格を引き上げやすい状況となったことで、マイクロンの業績は市場予想を上回ってきた。
最大のリスクとして挙げられるのは、メモリー業界が過去に好況と不況を繰り返してきたことだ。過去2年間の株価上昇で投資家の期待は非常に高く、業績が予想を下回れば株価下落につながる可能性がある。現在の低い評価倍率は、将来の業績が期待に届かない可能性を市場が織り込んでいるとも考えられる。
直近12カ月の利益に基づく株価収益率（PER）は22.9倍で、予想1株利益155ドルに対する予想PERは6.9倍だ。大手半導体株の予想PER37.29倍を大幅に下回る。
メモリー株では業績のピーク付近でPERが低下する例があり、現在の低いPERにも景気循環への警戒が反映されている可能性がある。2018年5月にはマイクロンの予想PERが約4.5倍まで低下した後、7カ月で株価が約50％下落した。ただし、過去と同じ動きが繰り返されるとは限らない。
株価と主要指標
ストック・アナリシスによる9月21日朝時点のマイクロン株の概要は次の通りだ。
現在値：1041.20ドル
時価総額：1兆1700億ドル（約186兆300億円）
株価収益率（PER）：23.54倍
1株利益（EPS）：44.17ドル
52週レンジ：154.65～1255ドル
配当利回り：0.057％
急激な株価上昇により、マイクロンの時価総額は1兆ドル（約159兆円）を超えた。それでもPERなどの評価倍率は半導体大手と比べて低い。売上高と利益が投資家の予想を上回るペースで伸び続けるかどうかが、今後の株価を左右する要因となる。市場予想を上回る業績や業績見通しの引き上げを維持できるかも、株価の反応を左右する。
