バッテリー式電気自動車（BEV）の販売が低迷しているにもかかわらず、新たな調査によると、EVの購入に前向きな姿勢を示す消費者が増えていることが明らかになった。
一方で、集合住宅や商業施設向けのEV充電ステーション設置を専門とするXeal EnergyのCEOは、充電インフラが依然として完全電動車両のさらなる普及に向けた大きな障害であると指摘している。
CBT Newsの報告によると、8月の米国新車販売市場に占めるEVの割合は6.2％で、1年前の10.1％から減少した。一方、ハイブリッド車の市場シェアは3.1％増の15.7％となった。
Alliance for Automotive Innovationの最新データによると、通年ベースで見ると、米国のEV市場シェアは5.37％で、2025年通年から3％近く低下している。
しかし、今週発表されたHERE-SBD EV Index 2026によると、調査対象となった米国のドライバーの半数以上（53％）が、1年前よりもEVの購入に前向きになっていると回答した。
HERE Technologiesは地図および位置データを提供する企業であり、SBD Automotiveは世界的な自動車調査会社である。
この調査には、米国、欧州、インド、オーストラリアの4000人以上のドライバーからの回答が含まれている。
調査対象となった米国のドライバーの57％が、EVの購入検討を促す要因としてガソリン価格の高騰を挙げた。一方で、EVの航続距離や充電速度の向上（35％）、充電インフラの整備（31％）、自宅や職場での充電環境（29％）も、主要な要因として挙げられている。
実際、EV普及の阻害要因の上位3つに充電環境の有無と航続距離を挙げたドライバーの割合は、昨年のレポートからそれぞれ14％、15％減少している。
「EVの導入ペースは減速しているかもしれないが、今回の調査結果は、充電インフラへの継続的な投資が消費者の信頼向上につながり始めていることを示唆している」と、SBD Automotiveのシニアコンサルティングマネージャーであるロバート・フィッシャーは声明で述べた。「消費者のセンチメントは購買行動に先行することが多いため、信頼感は注視すべき重要な指標となる」
改善されつつあるとはいえ、ガレージに自宅用充電器を設置する余裕のないアパートなどの集合住宅に住む人々にとって、充電環境の有無は長年にわたり、いわゆる「ラストワンマイル」の障壁となってきた。
「業界全体として、私たちはさらに改善を重ね、設置場所を増やし、信頼性の高い充電を提供しなければならない。そして、信頼性とは、実際に車が充電されたかどうかを意味する」と、Xeal Energyの共同創業者兼CEOであるニキル・バラドワジはインタビューで主張した。「それは、人々が充電器を利用しようとしたときの稼働率の高さではない。その試みで、実際に電力が供給されたかどうかが重要なのだ。業界全体が測定すべきなのはそこで、この業界がアーリーアダプター（初期採用層）からアーリーマジョリティへと移行する、いわゆる『キャズム（深い溝）を乗り越える』段階にある。私たちは今、まさにそのキャズムの中にいるのだ」
新車のEV価格が一部の購入者にとって手が届かないものである中、中古のEVが魅力的な選択肢となり、販売が急増しているとバラドワジは指摘する。この急増により、集合住宅におけるXealの充電ステーションの稼働率も高まっているという。
「Xealは、過去12カ月間で、それ以前の4年間の累計を上回る2倍のトランザクション数を処理した」と彼は説明する。「当社の集合住宅用施設では、この半年間だけでも月間の充電時間が50時間から770時間へと急増した。ガソリン価格の高騰と、中古のEVが3万ドル（約474万円）前後で購入できるようになったことが背景にある」
集合住宅で信頼性の高いEV充電環境を提供することは、物件の所有者にとってもビジネスの活性化につながるとバラドワジは指摘する。EVを所有する賃借人が賃貸契約を最長で6カ月間延長したり、一晩で充電できる環境を好むEV所有の新住民を惹きつけたりする効果があるという。
信頼できるEV充電ステーションを見つけやすくする面で、具体的な進展を示す証拠もある。
前回の「HERE-SBD EV Index」以降、米国では3万1600件の公共充電ポイントが追加され、これは国内の総充電ポイントの13％に相当する。
レポートによると、これにより総充電電力が14.1GW（ギガワット）から20.7GWへと47％増加し、「充電性能の向上とドライバーの充電時間の短縮を実現した」という。
こうした改善は、調査の回答者にも認識されており、公共の充電環境の有無に対する肯定的な見方は28％から47％に上昇した。また、米国の回答者の60％が、さらなるEV普及に必要なインフラを整備する国の能力を信頼していると回答した。
