パラマウントの合併が停滞し、ケーブルテレビ加入者は減り続け、視聴者はあらゆる場所で分散している。メディア業界には、確かにいくつかの朗報が必要だ。新学期、新たなフットボールシーズン、新たな予算サイクルを迎える秋に向かうなかで（もちろん、新しいものすべてが良いわけではない）、静かな夏の間にも、より持続可能なメディアビジネスの未来を示す可能性のある展開が少なくともいくつか生まれていた。
『Obsession』、『The Odyssey』、そしておなじみの人気作──映画館のルネサンス
映画ビジネスは約75年にわたって、何かと批判の的になってきた。それでもパンデミックまでは、あの「エナジャイザー・バニー」（タフに動き続ける象徴）のように走り続けていた。だが、それ以降は最も厳しい局面が続いている。ようやく、デジタル技術への疲弊(これについては後述する)が、人々を映画館へと連れ戻す一因になっているのかもしれない。
統計上、夏の興行成績は絶好調だった。興行収入は過去最高の47億6000万ドル（約7520億円）に達し、おそらくそれ以上に重要なのは、劇場来場者数が2025年の2億7500万人に対し、3億2200万人に増えたことだ。「問題は解決した」と言う人はいないだろうが、この夏は、人々を映画館に呼び戻すうえで成功した、革新的な手法が少なくともいくつか示された。
あらゆる芸術形態には新たな活力が必要であり、『Obsession』と『Backrooms』はそれを劇的なかたちで提供した。これまでYouTuberだったカリー・バーカーとケイン・パーソンズによる新世代のホラー映画は、続編ではないオリジナル作品でありながら、巨額の興行収入と若い観客の大きな流れを劇場にもたらした。パーソンズはピーター・チャーニンの映画会社と契約した時点で18歳、『Backrooms』の公開時で20歳だった。バーカーは「大御所」ともいうべき26歳だ。まさに新しい血である。
一方、監督という「ブランド」においてスティーブン・スピルバーグの後継者となったクリストファー・ノーランは、現存する最古の物語である『The Odyssey』で、自身最大のヒットを記録した。この映画をめぐって「論争」が起こり得たこと自体が、非常に心強い。古典学者（エミリー・ウィルソン）がSNSの寵児になると予想した人がいただろうか。文化の時代精神をいまなお大きく動かせるのは、大作映画だけなのだ。
さらに、いくつかの続編も観客の期待に見合うものだったようだ。トム・ホランド主演の最新作『Spider-Man』とディズニー／ピクサーの『Toy Story 5』は、興行収入に見合う批評面での称賛も得た。この狂気じみたビジネスにおいても、実際のコンテンツに少し注意を払うことは有効なのかもしれない。
クリエイターエコノミー、制度化が一歩進む
「クリエイター」エコノミーという言葉は、2011年以降、「YouTubeスター」に代わる用語として使われてきた。Spotterのような企業は、MrBeastやDude Perfectといった独立系クリエイターと大手ブランドを結びつけることに、長年注力している。だが、夏のいくつかの取引は、メディア業界のこのセグメントにおける金融構造の成熟と、より容易な統合を示すもののように見える。
クリエイターと既存のブランド広告主、つまり潤沢な資金力を持つ相手を結びつけるビジネスでは、Passionfrootというアーリーステージのドイツ企業が7月に1500万ドル（約23億7000万円）を調達した。同社は過去18カ月でクリエイターに少なくとも1000万ドル（約15億8000万円）を提供しており、前年から13倍の収益成長を報告している。8月末には、9万人のクリエイターネットワークとブランドを結ぶテクノロジー特化型企業Levantaが、事業インフラと投資機会の拡大に向けて2200万ドル（約34億7000万円）を調達した。
そしてつい先週、クリエイターエコノミーに深く関わる金融テクノロジー企業CreatorFiが、借入と株式による資金調達で総額4500万ドル（約71億1000万円）を調達したと発表した。CreatorFiは、ゲームではRoblox、音楽ではSpotify、さらにYouTubeやTikTokなど、幅広いプラットフォームからの将来収益に基づくリターンを前提に、クリエイターへ最大500万ドル（約7億8900万円）の資金を提供する。この資金調達により、クリエイターは自らの知的財産の所有権を保持することもできる。
ディールメーキングにおいて規模は重要であり、これらの案件が記録を塗り替えることはないだろう。だが、ここで見られるビジネスモデルは興味深い。映画や音楽の分野でより確立された資金調達の仕組みをなぞりつつ、クリエイターがリスクを取り、創造の地平を広げるために必要な先行資金を提供しているからだ。
ビッグテックへの反発が具体的なかたちで表面化
伝統的なメディア業界は、GoogleからMeta／Facebook、Amazonに至るビッグテックによって、何十年にもわたって打撃を受けてきた。視聴者を奪い合うコンテンツ、注意を操作するアルゴリズム、成果重視の広告主の流出が組み合わさった結果である。インターネット商取引の非課税環境から、強い反発を招いている通信品位法230条（ソーシャルメディアプラットフォームが掲載するコンテンツについて責任を免除する規定）まで、ビッグテックはメディア支配に至るまで大きな優遇を受けてきた。そしてAIは、驚くまでもなく、法制度がそれを理解し規制する能力をはるかに超えて先へ進んでいる。
こうした状況を前に、うだるような暑さの夏は、ビッグテック、その新たな近縁であるAI、そして今世紀を通じて優遇されてきた一連のテクノロジーに対して、歓迎すべき熱を生み出した。
ソーシャルメディアの影響をめぐる懸念は決して新しいものではない。ジョナサン・ハイトらは、とりわけ子どもへの悪影響について膨大な証拠を提示してきた。だが先月、FacebookとInstagramの中毒性のあるアルゴリズムが子どもに悪影響を及ぼしているとして同社を提訴した51の司法長官とMetaの和解という突破口が開かれた。
Metaの金銭的な支払いが同社の市場での地位を揺るがすことはないだろう。参加する州に最低127億ドル（約2兆100億円）が支払われ、TikTokなど他のソーシャルメディアプラットフォームも和解した場合には、さらに50億ドル（約7890億円）を負担することになる。だがMetaは、1日の利用時間制限、「夜間ブロック」、登校日の通知廃止など、一連の運用変更に合意した。おそらく最も重要なのは、カリフォルニア州司法長官ロブ・ボンタが、この和解を将来の責任に対する「上限」ではなく「下限」と表現したことだ。今後も多くの民事訴訟、州および連邦の規制活動が続き、勢いを増す可能性が高い。
中間選挙に向けた時期と重なったこの夏は、AIデータセンターの負の社会的影響に対する関心の高まりも生んだ。こうしたデータセンターを禁止する措置に踏み切った州はほとんどないものの、今後は、電力網、水資源、地域の雇用や生活の質への影響について、地域社会、州、そして場合によっては連邦政府による格段に強い注視なしに建設される例はほとんどなくなるだろう。
興味深いことに、これら2つの領域はいずれも、まれな超党派性を示している。テキサスの共和党員も、ニューヨークの民主党員と同じく、データセンターにさほど好意的ではないようだ。われわれは、ディストピア的な「ビッグテック」の森から抜け出したわけでは決してない。Googleはつい最近、AdX広告技術事業の売却を迫られる事態を裁判所によってひとまず免れた。そして、閉鎖的な同業者集団の内部からも発せられる重大なAIへの警告は、ほぼ毎日のように響いている。だが、テクノロジーに関連するさまざまな前線で、テック業界に対してより大きな説明責任を求める、驚くべき、そしてあまりにもまれな超党派連合の例を目にすることになるかもしれない。願わくは、それが少なすぎることも、遅すぎることもないように。
