2015年はインターネット上のブラックフライデー商戦において、携帯端末を利用したネット通販が3分の1を大きく上回った。eコマースを対象とするマーケティング企業、カストラによると、その割合は約36.1％だった。
30.3%だった昨年より増加している。iPhoneユーザーがモバイル通販サイト利用者の大半を占める状況がしばらく続いているが、ブラックフライデー商戦においても、その傾向は同様だった。
ネット注文の約77.6％は、iPhone またはiPadユーザーによるもので、ブラックフライデー商戦のオンラインショップ利用者のうち、Androidユーザーからの注文は22.1％程度だった。Androidにとって朗報といえば、昨年19.5％だったネット注文シェアが若干でも上がったことだ。
Androidは、スマートフォン向けプラットフォームとしては世界シェアの優勢に立っているにもかかわらず、アップルの携帯端末の方が商品・サービス共に買い物しやすいと受け止められている結果が鮮明に示されたことは、Googleにとっては尾を引く痛みだ。Forbes contributorのAyo Omojola氏が、「iOSは売るのが得意、Androidは広告が得意」と指摘した通りだ。
ブラックフライデー商戦においては、長期的現象として実店舗からネット通販への移行が見られるが、最近になって特にそのモバイル化が進んでいる。
小売り動向調査会社ShopperTrackによると、ブラックフライデー商戦における実店舗の今年の売り上げは、去年の116億ドルから104億ドルへ落ち込んでいる。
またブラックフライデー商戦の妥当性については、以前から疑問の声が多くあがっているが、ShopperTrackの最高売上担当責任者（CRO）Kevin Kearns氏は、「年間を通じて最高売上額を達成する日といえば、やはりブラックフライデーであり、ブラックフライデーは年末商戦幕開けの合図なのだ」と話す。
