米国株は、数カ月にわたり力強く上昇してきたが、上昇の勢いを弱めている。米投資運用会社マトリックス・アセット・アドバイザーズの最高投資責任者（CIO）、デービッド・カッツは取材で、市場の先行きには不透明感があると指摘した。地政学的な紛争、原油価格の高止まり、長期債利回りの高水準が株式市場の見通しを不透明にしているという。市場の不透明感が続く状況では、2026年第4四半期は株価下落に備えて防御力を高める投資姿勢が有利だとみている。
デービッド・カッツが投資機会を見込むのは、2026年9月時点で相場上昇に出遅れていた生活必需品、公益事業、一般消費財の3セクターだ。本稿では、生活必需品、公益事業、一般消費財から9銘柄を取り上げる。景気に左右されにくい需要を持つか、すでに割安な評価水準にあるため、下落局面で相対的に値下がりしにくく、中長期の値上がりも期待できる銘柄を選んでいる。
9銘柄は安定需要や割安な評価水準で下落局面に備える
私は2022年からForbesに寄稿しており、投資と個人金融について15年にわたり執筆してきた。カリフォルニア州の地方銀行でクレジットアナリストを務めた後、資産運用に関する執筆を始めた。
生活必需品株と公益株は、景気変動の影響を比較的受けにくい。経済環境が悪化しても、食料、トイレットペーパー、電力など生活に欠かせない商品やサービスへの需要はなくなりにくいからだ。生活に欠かせない商品やサービスへの持続的な需要は、予測しやすいキャッシュフローと、緩やかでも安定した成長につながる。安定した収益基盤を背景に、両セクターには長期にわたり配当を支払ってきた企業が多い。
一般消費財株は景気の影響を受けやすいが、すべての企業が同じではない。例えば、マクドナルドのチーズバーガーのような低価格商品は、一般消費財としては比較的需要が落ちにくい。高額なフェラーリは同じ性質を持たない。景気減速時には家計が高価な商品から安価な選択肢へ切り替えるため、低価格を強みにする企業が恩恵を受ける場合もある。
以下の9銘柄は、景気に左右されにくい需要などの防御力に加え、割安な評価水準、市場での強い立場、他の投資先と比べても見劣りしない配当利回りを備えている。
特記のない指標は、2026年9月10日時点で各社の報告書とStockAnalysis.comから取得した。
