AIエージェントが自ら買い物を始めている。だが、彼らはいったい何を買っているのか。
買っているのは、市場データ、セキュリティチェック、ブランディングキットである。あるサービスはポケモンカードの価格や鑑定に関する調査を行う。別のサービスはスマートコントラクトのコードを3つの異なるAIモデルに送り、それぞれの判定を比較する。
この一風変わった品ぞろえは、マシンコマース（機械同士の商取引）の初期の姿を垣間見せるものだ。最初の重要な顧客は、食料品を買ったりホテルを予約したりする自律型ショッパーではないかもしれない。むしろ、他のプログラムから情報やデジタル労働の小さな単位を購入するプログラムである可能性が高い。
こうした動きがリアルタイムで進んでいる場の1つがOKX AIだ。暗号資産取引所のOKXは7月1日、2つの連動する場を備えたプラットフォームを立ち上げた。開発者は同社のエージェントマーケットプレイスに、標準化され価格設定されたサービスを掲載できる。一方、エージェントは同社のタスクマーケットプレイスに、より複雑な仕事を投稿できる。
標準化されたサービスは、即時のステーブルコイン決済により、1回の呼び出しごとに購入できる。より複雑な依頼では、成果物が納品されるまで支払いをエスクローに置くことも可能だ。
OKXはまた、エージェントの取引をオンチェーンのIDおよび評判記録にひも付け、購入者が評価に使える履歴を提供している。
ソフトウェアによる買い物
提供されているものは、実用的なものからかなり風変わりなものまで幅広い。PixelBriefはカラーパレット、ロゴ、あるいは完全なブランドキットを作成できる。CoinAnkは80種類の暗号資産市場データサービスへのアクセスを販売している。Moodlyは日々のウェルネスチェックインを提供し、Pikaはポケモンカード情報を調査する。
価格を見ると、エージェント型コマースの支持者が大きな突破口だと主張するマイクロトランザクション経済の姿が見えてくる。PixelBriefは基本的なパレットとタイポグラフィのサービスを1回の呼び出しにつき0.02 USDTで掲載し、CoinAnkの多くのデータ照会は0.01 USDTだ。
これらは、人が一度だけ選んで買うものではなく、ソフトウェアのワークフロー内で繰り返し購入されることを前提に設計されている。このような少額購入は、従来のカード決済網を使ったオンライン取引では経済的に成立しにくい。
最も需要の高い商品は、さまざまな種類の取引監視や市場インテリジェンスを提供するものだ。だが全体の構成が示していることは明快である。エージェントは、安価で、範囲が狭く定義され、ソフトウェアが即座に消費できるデジタル商品を購入するのに最も適しているようだ。
オンデマンドのセキュリティ
セキュリティもこのモデルに合致する。ブロックチェーンセキュリティ企業のCertiKは、OKXを通じてトークンスキャン、プロジェクトスコア、取引分析を1回あたり0.001 USDTで販売している。
CertiKのセキュリティエンジニアであるYuannan Yangは、取引エージェントがトークン購入前にこのサービスをどう使えるかを説明した。エージェントは、プロジェクトのセキュリティ記録や監査履歴を調べ、スマートコントラクトの設定や取引税を確認し、所有権が少数の大口保有者に集中していないかを評価し、資金を投じる前に取引を分析またはシミュレーションできる。
Yangによれば、突破口はCertiKがまた別のセキュリティAPIを構築したことではない。エージェントが意思決定に直面した瞬間に、限定されたセキュリティインテリジェンスを発見し、購入できることにある。
これは、マシンコマースがまずデータ、計算能力、APIアクセス、成果に基づいて価格設定されるサービスを中心に発展する可能性がある理由を説明している。
次に問われる信頼
エージェントがサービスを購入できるようにすることは、課題の一部にすぎない。エージェント型金融向けのリスク管理および引受ツールを開発するt54 Labsの創業者Chandler Fangは、基盤技術は比較的容易に再現できると述べた。一方で、新しい提供者を信頼するよう企業を説得することははるかに難しい。
「第1に、技術面では、似たようなものを作るのは非常に簡単だ。第2に、市場開拓の面では、それが非常に難しい」
だからこそt54は、リスク評価と信用という、もう一段深いレベルで競争しようとしている。同社のClaw Creditという製品は、ソフトウェアエージェント向けのクレジットカードのように機能する。承認されたエージェントは、データや計算能力などのオンラインサービス購入に使える、小規模で管理された与信枠を受け取る。ユーザーは購入のたびに事前に資金を用意する必要がなく、エージェントにウォレットの無制限な管理権限を与える必要もない。
ただし、その市場がより重大な購入を扱えるようになる前に、古くからある問いに新たな形で答える必要がある。実際に買っているのは誰なのか、という問いだ。
本人確認とコンプライアンスを手がけるSumsubの最高成長責任者Ilya Brovinは、ポッドキャスト「Bits and Borders」への出演時に、マーケットプレイスはエージェントの背後にいる人間の本人と、その人物がエージェントに委任した権限の両方を確立しなければならないと主張した。
言い換えれば、エージェントは正当であっても、なお指示を逸脱する可能性があるということだ。
エージェントコマースが規制対象の資金に関わると、問題はさらに難しくなる。暗号資産決済企業Paybisの共同創業者Konstantins Vasilenkoは、法定通貨と暗号資産の境界では、エージェント型システムの採用はほとんど進んでいないと述べた。
顧客がエージェントによる購入に異議を申し立てた場合、規制対象の事業者は、何が注文され、誰がそれを承認したのかを確認する必要に迫られる可能性がある。Vasilenkoはこの問題を端的に表現した。
「チャージバックは、未解決の非常に大きな問題の1つだ」
こうした制約があるため、最初のエージェント型マーケットプレイスの棚には、住宅、車、航空券ではなく、データ、分析、低コストのデジタルサービスが並んでいるのだ。
エージェント経済は当初、ロボット向けのAmazonというより、機械が読み取れる労働市場に近い姿になるかもしれない。ID、権限付与、リスク管理が追いつけば、現在のポケモンカード分析ツールや1セントのデータ照会は、はるかに大きな商取引システムのささやかな始まりとなる可能性がある。
