金利上昇が暴く脆弱なバランスシート
金利の上昇は、低コストな資金調達環境によって隠されてきた問題を表面化させる。かつて企業は3％の金利で資金を借り入れ、他社を買収し、その結果生じた収益の増加を「成長」としてアピールすることができた。借金をして自社株買いの資金を調達したり、本業の業績が悪化しているにもかかわらず配当を維持したりすることも可能だった。借り換えのコストが低いままである限り、誰もあえて厳しい質問を投げかける必要はなかった。しかし、負債が7％の金利で借り換えされるようになれば、そうした厳しい追及を避けることはできなくなる。
企業は依然として増収を報告するかもしれないが、手元の現金のより大きな割合が貸し手への支払いに回ることになる。それは再投資に回せる資金が減少することを意味し、業績が悪化した際の柔軟性が失われることを意味する。収益面では割安に見える株式であっても、支払利息がフリーキャッシュフローを食いつぶすようになれば、極めて割高な銘柄へと変貌しかねない。
だからこそ、私はまずリスクの検証から始める。その企業がどれだけ稼げるかに興味を持つ前に、自分が利益を待っている間に何が株式価値を毀損する可能性があるのかを探るのである。
配当を重視する投資家も同じ決断を迫られている。米国債の利回りが1％だった頃は、3.5％の配当利回りでも魅力的に見えた。しかし、比較対象となる米国債の利回りが5％になれば、それ以上のものが提示されなければならない。時には配当が急速に成長してその株式の魅力が上がる可能性もあるが、投資家は「そうなるはずだ」と思い込むべきではない。何がその配当の支払いを支えているのか、配当よりも優先される負債がどれだけ存在するのか、そして経営陣が配当を維持している理由は財務的に理にかなっているからなのか、それとも減配が不名誉だから意地を張っているだけなのかを理解する必要がある。
私は株式市場が崩壊すると言っているわけではない。そうではなく、正しい銘柄と間違った銘柄の格差が今後さらに大きく広がる可能性が高いということを述べたいのである。余裕を持って返済できる水準の負債に留め、現実のキャッシュを生み出している企業は今後も安泰であろう。しかし一方で、再び安価な条件で借り換えができるという甘い見通しや、何年も先の未来に及ぶような前提に依存している企業は、より厳しい状況に直面するはずだ。
