ベントレー大学とギャラップが新たに実施した調査によると、多様な人材を抱える企業ほど利益が上がるとの考えがこれまで以上に強まっている。依然として共和党支持層は民主党や無党派層に比べて多様性に対して懐疑的であるものの、この意識の変化は党派を超えて広がっている。
人材が多様な企業は収益が上がる・より革新的、7割超が肯定
多様な人材を抱える企業のほうが利益が上がるという見方について、「ある程度当てはまる」または「完全に当てはまる」と回答した米国人は全体の71％だった。前年にあたる2025年の調査からわずか1年間で10ポイント上昇した。
また、多様な人材を抱える企業のほうがより革新的な製品を生み出していると回答した割合も、2025年の64％から75％へと上昇した。さらに、72％が「ダイバーシティ、エクイティ、インクルージョン（DEI）」の推進は企業にとって「ある程度」または「極めて」重要な優先事項だと考えている。
米共和党支持層でも11ポイント上昇、しかし根強い懐疑も
従業員の多様性がビジネスに恩恵をもたらすという認識の高まりは3つの党派すべてで確認された。収益性が高まるという回答は、無党派層と共和党支持層でそれぞれ11ポイント上昇している。しかし、依然として共和党支持層は多様性などに対して最も懐疑的であり、59％が多様性と収益性の関連性について「あまり当てはまらない」または「まったく当てはまらない」と回答している。
この調査は、18歳以上の米国人3270人を対象に実施された（誤差プラスマイナス2.4ポイント）。
