ナイキ株は今や、アクティビスト投資家が少なくとも下調べを始めるべき水準に達している。株価は2021年のピークからおよそ78％下落し、同社はS&P 100から除外されつつあり、中国市場は依然として弱い。市場シェアは低下、コンバースの業績は悪化し、経営陣はいまだに製品、流通、DTC（直接販売）に関する過ちの修復を続けている。
ナイキはまた、なお約59億ドル（約9150億円）の授権枠が残る自社株買いプログラムの下で、平均97.57ドルで約121億ドル（約1兆8800億円）を投じて自社株を買い戻した。表面的には、これはまさにアクティビストを引きつける組み合わせだ。魅力的な資産、傷ついた期待、疑問の残る資本配分、そして事業回復を長く待ち続けてきた株主たちである。
だが、ナイキは単純なアクティビストの標的ではない。そこが、この状況を特に興味深いものにしている。
私はこれまで、同社について何度か書いてきた。投資における論点が変化し続けてきたからだ。7月に「ナイキ株の回復は本物か、ブランド復活の裏に潜むバリュエーションの罠」を書いたとき、私はエリオット・ヒルCEOが的確な再生方針を打ち出し、事業を傷つけた戦略上の過ちの一部を反転させ始めていると考えていた。ナイキはスポーツへ回帰し、卸売関係を修復し、製品規律を取り戻そうとしていた。しかし株価はなお、数字に十分表れていない回復に対して投資家が対価を支払うことを求めていた。
8月に「ナイキ株が12年ぶり安値に下落、ブラックベリーの二の舞を避ける条件」を書いた時点では、株価はより魅力的になっていたが、事業そのものについては懸念材料が増えていた。HOKAとOnは本格的な競合となり、中国は依然として厳しく、市場はもはや、あのスウッシュが有名だからといってかつてのナイキの収益性が当然戻ってくるとは想定できなくなっていた。問いは「事業再生が信頼できるかどうか」から「投資家がそれを待っている間に堀が弱まったのではないか」へと移っていた。
そして9月の「ナイキ株は78％下落、S&P100除外は投げ売り局面の兆しか」だ。この記事で議論は再び動き、焦点は会社そのものから株主基盤へと移った。約180ドルのナイキは、プレミアムな複利成長銘柄として保有されていた。現在約36ドルのナイキは、まったく別の理由で保有されている。成長株投資家は去り、モメンタムはとっくに消え、質を重視する多くの保有者は、自分たちが何に対して対価を払っていたのかを再考せざるを得なくなった。次の買い手が利益を得るために、かつてのナイキがすぐ戻る必要はないのかもしれない。必要なのは、株価に織り込まれた期待ほど営業成績が失望的でなくなることだけかもしれない。その段階に来ると、株価上昇の契機となる「株価触媒（カタリスト）」の存在を意識せざるを得なくなる。
