2024年におけるZ世代の移住先として最も人気を集めたのはテキサス州サンアントニオだった。同市では若者の転入超過数が1万678人に上った一方、ニューヨークは2万9554人の転出超過となった。米国の若者は、伝統的な大都市よりも手頃な生活費や低い住居費をますます重視するようになっている。
不動産仲介大手レッドフィンが米国時間9月15日に発表したデータによると、Z世代の転入超過数が最も多かったのはサンアントニオ（1万678人）で、次いで首都ワシントンD.C.（8631人）、テキサス州オースティン（8590人）、テネシー州ナッシュビル（8093人）、テキサス州ダラス（6944人）となった。
一方、Z世代の流出が最も顕著だったのはニューヨークで、2万9554人の転出超過となった。これにミネソタ州ミネアポリス（1万7815人の転出超過）、カリフォルニア州ロサンゼルス（1万6465人の転出超過）、コロラド州デンバー（1万3882人の転出超過）、ミシガン州デトロイト（1万1696人の転出超過）が続いた。
2024年におけるZ世代の移住先トップ5のうち3つをテキサス州の都市が上位を占めており、サンアントニオ、オースティン、ダラスの3都市を合わせると同世代の転入超過数は2万6212人に上る。
ミレニアル世代から支持を集めたのはテキサス州ヒューストンで、1万6365人の転入超過となった。次いでダラス（1万3072人）、メリーランド州ボルティモア（1万1724人）、ネバダ州ラスベガス（8860人）、ジョージア州アトランタ（8753人）となっている。
ミレニアル世代の流出でもニューヨークが首位となり、4万2698人の転出超過を記録した。ロサンゼルス（3万1107人の転出超過）、フロリダ州マイアミ（2万1373人の転出超過）、ワシントンD.C.（1万2364人の転出超過）、カリフォルニア州サンフランシスコ（1万1819人の転出超過）がこれに続く。
ミレニアル世代の移住先トップ5の都市は、いずれも住宅販売価格の中央値が45万ドル（約7200万円）を下回っていた。これに対し、ニューヨークの一般的な住宅の販売価格は83万2000ドル（約1億3311万円）に達している。
米国の若者たちは必ずしも大都市を諦めているわけではなく、むしろ長距離の移住を控える傾向にある。実際、2024年に自身が住む都市圏の外へ引っ越した19歳から24歳の割合は約14％であり、2014年の15％から低下している。
サンアントニオやオースティン、ダラスといった都市は、ニューヨークなどの主要大都市に比べ生活費や住居費が安く、それでいて大都市ならではの雇用機会や利便性を享受できる。サンアントニオの住宅販売価格の中央値は26万4825ドル（約4237万円）だが、ニューヨークは83万2000ドル（約1億3311万円）に上る。Z世代がオースティン、ワシントンD.C.、ナッシュビルといった都市に惹かれる一方で、ミレニアル世代はヒューストン、ダラス、ボルティモアといった場所を好む。これは、手頃な生活費が両グループにとって重要であることに変わりはないものの、住居や雇用、ライフスタイルに求める優先順位の違いを物語っている。
レッドフィンの主任エコノミストであるシェハリヤール・ボカリは「Z世代はキャリアの機会を追い求め、ミレニアル世代は居住空間の広さを追い求めている」と指摘した。
