長年にわたり、エネルギーに関する支配的なナラティブ（言説）はシンプルだった。それは「すべてを電化する」というものだ。このアイデアは強力な政治的支持と巨額の資本投資を集めてきたが、米国の送電網（グリッド）は異なる現実を物語っている。データセンターやAIインフラ、電気自動車（EV）、電化住宅による需要が増大するなか、送電網の物理的インフラは限界に達しており、災害時には極めて脆弱だ。
私たちが目指すべきエネルギーの未来は、ハイブリッドなものである。電力は不可欠だが、水素、プロパン、再生可能天然ガスはそれぞれ、電力だけでは埋められない隙間を補う。
用途に応じたエネルギーの適材適所
それぞれのエネルギー源には、最も適した用途が存在する。既存の送電網インフラが整った高密度の都市環境は、積極的な電化を進めるのに適した候補だ。一方で、大型貨物輸送においては、特に急速な燃料補給や航続距離が重視される場合、水素がバッテリーに代わる現実的な選択肢となり得る。
人口密度が低い地方や過疎地域では、まばらな人口のために大規模な電力インフラを延伸するための資本コストを正当化することが難しい場合がある。プロパンは数十年にわたりこうした地域社会を支えてきた。そして再生可能プロパンは、炭素フットプリントの大幅な低減に貢献している。
再生可能天然ガス（RNG）は、既存の天然ガスインフラに直接混合できるドロップイン燃料（代替燃料）であり、新たなパイプラインや機器を必要とせずに脱炭素化を促進する。アマゾンやウォルマートといった企業、さらにはロサンゼルス国際空港（LAX）などは、すでにRNG燃料車両を自社フリート（保有車両）に導入している。
マルチ燃料という解決策
送電網が十分な電力を供給できない場合、分散型燃料がその隙間を埋めることができる。ロサンゼルス統一学区（LAUSD）は数百台の電気バスを導入しているが、その車庫の多くには、夜間にバスを充電するための十分な送電網容量がない。その解決策として、EV充電器に電力を供給するためにプロパン発電機が設置されている。
データセンターも同様の制約に直面している。利用しやすい既存の送電網容量は、初期の建設ラッシュで使い果たされてしまった。そのため、送電網の整備が追いつくまでの間、ディーゼル、再生可能ディーゼル、プロパン、そして再生可能プロパンの発電機が施設の稼働を維持している。
米自動車レースを主催するNASCARが再生可能エネルギーのリーダーだとは思わないかもしれないが、同団体はすべての事業運営において環境負荷の低減に取り組んでいる。サンディエゴ近郊のコロナド海軍基地で開催された、米国建国250周年を記念するレースにおいてインフラの制約に直面した際、サバーバン・プロパンは、ファンゾーンの運営やイベント用のEV充電をまかなうため、再生可能プロパンを動力源とするマイクログリッドをゼロから構築する支援を行った。
政策の枠組み
実務的な問いは、明確な環境基準を満たしつつ、特定の用途にどの技術が最も適しているかということだ。カリフォルニア州の「低炭素燃料基準（LCFS）」は全米で最も古いクリーン燃料政策であり、オレゴン州、ワシントン州、ハワイ州、ニューメキシコ州などの他州も同様のプログラムを構築している。これらは特定の技術を規定するのではなく、炭素集約度（CI）を測定するものだ。CIは数値が低いほど望ましく、ディーゼルとガソリンは約100、従来のプロパンは約80、再生可能プロパンは40に近い。これに対し、アリゾナ州で生産されるRNGの一部はCIがマイナス380に達しており、これはその生産と使用によって、排出される量よりも多くの炭素が大気中から除去されることを意味する。
現在、こうしたCIプログラムは主に運輸部門を対象としている。運輸部門は、気候への影響が最も大きい分野になっているためだ。次に拡張すべき合理的な分野は建物であり、バーモント州、マサチューセッツ州、ニューヨーク州では、家庭用エネルギー消費やその他の非運輸部門にCI基準を適用することがすでに議論されている。
極めて重要なのは、技術に中立な枠組みによって、市場が脱炭素化への最も効率的な道筋を見つけられるようになる点だ。未解決の課題としては、既存のプログラムのもとではクレジットを州境を越えて取引できないことが挙げられる。連邦政府の「再生可能燃料基準（RFS）」は、出発点としては優れているものの、特定の燃料種にしか適用されない。全米規模のクリーン燃料基準が確立されれば、資源が最も効率的に配分され、炭素集約度を低下させるソリューションの開発と導入を促すクレジット市場が活性化するだろう。
不可欠な協調関係
気候変動との闘いは、人類がこれまで成功させてきたあらゆる大規模な挑戦と同様に、複数のアプローチを並行して進め、それぞれが最も効果を発揮する文脈で展開することを必要とする。特定の技術を支持する人々も含め、エネルギー業界で働く大半の人間は、単一の解決策だけでは勝利できず、答えは組み合わせにあることを理解している。業界関係者も先進的な擁護派も同様に、気候変動への対処において最も期待が持てるクリーンエネルギーの進化とは、社会が利用可能なあらゆる解決策を駆使することを求めるものであるという現実に気づき始めている。
炭素集約度は、政策立案者が事前に単一の技術を選択することなく、環境とエネルギーの両方の目標を追求するための手段を提供する。明確な環境基準に照らし合わせ、それぞれの用途に最適な燃料がその真の価値に基づいて競い合えるようにすることこそが、私たちが目指す場所に到達する方法なのだ。
