メモリー半導体大手のマイクロン・テクノロジーの株価は、米国時間9月9日までの1年間で、株価が600％を超えるリターン（上昇率）を記録した。そしてウォール街は、その間ずっと「買い」の投資判断を維持し続けてきた。過去2年間、毎月の集計で、同社をカバーするアナリストの少なくとも80％が「買い」と評価している。株価がピークから39.1％下落した月も例外ではなかった。
株価が7倍になる間もまったく変わらなかった評価は、投資家にもっともな疑問を投げかける。このコンセンサス（アナリストの総意）は構造的な成長への強い確信を表しているのか。それとも、起きたことをあとから追認しているだけの惰性なのか。いまマイクロン株を買う理由はまだあるのか。それとも「買い」という評価は、すでに起きたことを説明しているだけなのか。
ウォール街はなぜ長く「買い」と言い続けてきたのか
ウォール街が「買い」を続けてきた理由は、事業が結果を出し続けてきたことにある。直近12カ月間（4四半期累計）で、マイクロンは903億ドル（約14兆円）の売上高を計上した。前年から167％の増加である。そのうち593億ドル（約9兆1900億円）が営業利益になった。その1年前の同じ12カ月間は、売上高が338億ドル（約5兆2400億円）、営業利益が76億ドル（約1兆1800億円）だった。
3月中旬からの半年間だけでも、アナリストは73回にわたって自らの評価を改めて表明しており、記録に残る変更は8月の「買い」への格上げ1件だけである。格下げしたアナリストは一人もいない。1年前の時点でも、評価を出しているアナリストの80％がすでに「買い」だった。また、Forbesが独自に集計した今年の株式市場の勝者と敗者（2026年初めからの騰落で測定）では、メモリーチップメーカーが首位に立っている。
経営陣がこの業績をもとに何をしたか。それが強気派の論拠になっている。
2026年6月の決算説明会で、同社は16件のテイク・オア・ペイ契約（顧客が製品を引き取らない場合でも代金を支払う義務を負う供給契約）を締結したと明らかにした。期間はおおむね5年で、同社のDRAM（コンピューターの主記憶に使うメモリー）出荷量の約5分の1、NAND（データ保存用のフラッシュメモリー）出荷量の3分の1をカバーする。このうち14件には合計で約1000億ドル（約15兆5000億円）の最低売上高が定められており、マイクロンはこれらの契約に基づいて220億ドル（約3兆4100億円）の現金預託金と資金面の確約を受け取る見込みだ。価格帯が設けられている契約では、下限価格は、経営陣の言葉を借りれば、過去のどのサイクルのピーク時の四半期粗利益率をも大きく上回る粗利益率をもたらす水準に設定されている。テイク・オア・ペイである以上、顧客はいずれにせよ代金を支払う。
