わずか3行の文面だが、筆者は不在時の自動返信についてよく質問を受ける。そこには、メールへの返信は火曜と木曜に行うと明記しているからだ。他の事業主は、ひそかに刺激を受ける一方で、戸惑いも覚えるようだ。これほど（限られた）対応時間で、どうやって事業を運営できるのか、と。
いつ、どのように、どこで働くかを自分で決められることは、多くの小規模事業主がそもそも起業する理由の1つである。だが、この柔軟性が燃え尽きを防ぐわけではない。調査によると、小規模事業主の40%が、ワークライフバランスの悪さを感じているか、働きすぎ、あるいは頑張りすぎていると感じている。
フランス、ベルギー、オーストラリアなどの国々では、「つながらない権利」が法律に明記されている。オーストラリアでは小規模事業の従業員にも適用される。しかし、小規模事業主に対しては、そのような法律は存在しない。従業員向けに境界線の引き方を説く助言は数多くあるが、自分が経営者であり従業員でもある場合はどうすればよいのか。対応可能な時間を決めるのは私たち自身である。そしてそれはしばしば、できる限り頻繁に、できる限り対応できる状態にしてしまうことを意味する。週末も、夜も、他の用事に対処しようとしているときもそうだ。事業を運営するとは、常に「オン」であり、懸命に働き、過剰に働くことだと、私たちは教え込まれてきた。
しかし、このやり方は持続不可能であり、人生には仕事以外にも大切なものがあると気づく小規模事業主は増えている。筆者が共に仕事をする小規模事業主やフリーランサーの多くは、事業運営の別の方法を望んでいる、あるいは必要としているために相談に来る。そして、自分の対応可能な時間に境界線を設けることは、その重要な一部である。
いつでも対応できることは文化的な規範になっているかもしれない。だが、それはしばしば燃え尽きやメンタルヘルス上の問題につながり、事業そのものを危険にさらすことさえある。小規模事業主にとって、自分がいなければ事業は成り立たない。そしてそれは、自分でルールを決められるということでもある。
対応可能な時間に境界線を引き始めるための3つの方法を紹介する。
対応可能な時間に境界線を引き始める
いつ対応したいかを決める
対応可能な時間について、これまで本格的に境界線を設けたことがないなら、これは怖いことだ。小さく始めればよい。過去2週間を振り返ってみてほしい。仕事をしながら同時に別のこともしようとして、ストレスを感じたり、手が回らないと感じたりしたのはいつだったか。そこが境界線の出発点になり得る。たとえば、夜の一定時刻以降は仕事のメールを確認しない、子どもと一緒にいるときはスマートフォンを別の部屋に置く、といった具合である。
対応可能な時間を伝える
境界線は、伝えなければ意味がない。幸いなことに、大多数の人は午後9時に返信が来なくても気にしない。代わりに、いつ返信を期待できるのかを知っていればよいのだ。従業員がいるなら、新たな境界線を彼らに共有すること（それは彼ら自身が境界線を設けることを促すことにもなる）。ウェブサイト、不在時の自動返信、ストアページを使い、いつメールに返信するのか、いつ予約に対応できるのか、いつ商品を発送するのかを伝える。
そして忘れてはならないのは、それが終日である必要も、毎日である必要もないということだ。特にひとり起業家であれば、事業に向き合う時間も必要になる。たとえば戦略を立て、将来の計画を練る時間であり、マーケティングのように顧客対応ではない仕事をする時間でもある。その合間に電話やその他の邪魔が入れば、重要なディープワークに取り組む妨げにしかならない。
スケジュール管理ソフトを活用する
境界線を設ける際、スケジュール管理ソフトは心強い味方である。予約設定も格段に効率化できる。誰かがソフトを通じてあなたとの通話を予約するとき、その人には、あなたが特定の時間に対応できない理由は見えない。ただ、いつ対応可能なのかが見えるだけだ。これにより、本当は（デスクを離れて）昼休みを取りたいときや、午後のフィットネスクラスに参加したいときに、予約が入るのを簡単に防げる。スケジュール管理ソフトはまた、対面で何度も自分の境界線を説明し直す必要をなくしてくれる。対面では、境界線を後退させたり、気後れしたりしやすいからだ。
境界線は、より持続可能な事業をつくる
対応可能な時間についてより明確な境界線を設けることは、自分自身にとってだけでなく、事業にとってもよい。マルチタスクをしようとしなければ、より意図的に、より集中して取り組むことができ、ミスを減らし、実際に生産性を高められる。長期的には、より健全で持続可能な事業にもつながる。そして、仕事や過剰労働をめぐる考え方や価値観が変化するなかで、対応可能な時間を制限することは、やがて当たり前になるかもしれない。
