米国で最も住みやすい都市はホノルル
米国からは今年、上位10位以内に入った都市はなかったが、ハワイ州ホノルルが93.2点を獲得し、昨年に引き続き全米ランキング首位の座を守った。米国内の2位はジョージア州アトランタで、ペンシルベニア州ピッツバーグ、ワシントン州シアトル、首都ワシントンが続いた。
だが、米国で最も注目すべき都市はニューヨークだ。同市は全ての都市の中で最も大きく得点を伸ばしており、昨年の69位から今年は66位へと浮上した。EIUによると、ニューヨークの得点の上昇は全て安定性の項目によるもので、長年にわたる犯罪率の低下や、テロ攻撃の脅威に対する認識の改善を反映している。
都市の住みやすさに関する世界的な動向
世界全体の平均は76.1点で、2024年以降横ばいだが、住みやすさを左右する要因は変化しつつある。今年のランキングで最も明るい材料となっているのは、医療の項目だ。中国の都市は長年にわたる投資と設備の改善により、医療の得点を伸ばした。こうした改善により、アジアは世界で最も得点が向上した地域となった。世界の上位20位には現在、アジアから9都市がランクインしており、同地域全体の平均は0.3点上昇し、73.9点となった。
西欧の平均は91.7点で、世界で最も得点の高い地域となっているが、ニコルズは同地域の動向に驚きを隠せなかった。「チューリヒ、ジュネーブ、ルクセンブルクなど、欧州の一部の都市で文化と環境の評価が低下したことにいささか驚いた。これは、物価の高騰や通貨高が、これらの都市の観光需要に与えた影響を反映しているようだ」
一方、世界の安定性は低下している。欧州では昨年、テロの脅威や社会不安により、多くの都市で大幅な順位低下が見られた。今年はイラン情勢の影響により、中東全域で安定性の評価が低下した。中東や北アフリカの都市は、ランキングで3つ以上順位を下げた。ニコルズは「ある程度の悪化は予想していたものの、イラン情勢が一部の都市、特にオマーンのマスカットやクウェート市の住みやすさにこれほど大きな影響を与えたことに驚かされた」と語った。
大きな変化を見せた都市
今年、順位を最も大きく上げたのは中国の福州で、医療分野の改善により7位上昇して93位となった。その他にも、無錫、南京、青島、大連、広州など、中国の複数の都市が4位ずつ順位を上げた。同国全体で医療の改善が進んでいることが功を奏した。ポルトガルの首都リスボンも6位上昇して54位となり、大幅に順位を上げた。
