そのうえで、二つの段差が残る。
一つは、外的妥当性である。エリート選手の高頻度データから導かれた助言が、40代の会社員や、慢性疾患を抱える人、夜間に介護を担う人に、そのまま当てはまる保証はない。「効いた」には、必ず「誰において」が付いている。
もう一つは、実行可能性である。助言を個別化できること、それが実行され続けること、そして健康が改善すること。この三つは別である。
AIは、睡眠時間を提案できる。だが、眠る時間をつくることはできない。
AIは、今日は負荷を減らすべきだと知らせられる。だが、仕事を減らす権限を本人に与えることはできない。
AIは、より良い食事を提案できる。だが、その食材を買える所得、調理する時間、家族と食卓を囲める生活を供給することはできない。
助言は安くなる。眠るための時間は、安くならない。
さらに、AIが何を最適化するのかという問題も残る。競技成績、疾病リスク、本人の実感、家族との時間、生きる喜び。それらは一つの目的関数には収まらない。
身体にとって最適な生活が、人生にとって最良とは限らない。
だから必要なのは、最適解を押しつけるAIではない。何を大切にするかを本人が選び、選び直し、必要なら助言や計測から退出できる条件である。
休む権利は民主化されるか
長寿をめぐる言説には、一つのねじれがある。
人口全体にとって利益が一貫して示され、しかも実装の余地が大きく残っているのは、睡眠、運動、食事といった基本のほうである。にもかかわらず、注目を集めるのは、高額で新奇な介入のほうだ。
そこには新奇性への選好だけでなく、特許性、販売単価、広告、報道の構造も関わっている。
歩くことと眠ることそのものには、特許がかからない。
さらに気になるのは、格差の語られ方である。長寿をめぐる不平等が、「基本的な健康条件へのアクセス」ではなく、「未検証の高額介入へのアクセス」として語られ始めている。問いの立て方そのものが、すでに歪みつつある。
そして、この歪みは助言が安くなるほど強まりうる。誰もが助言を受け取れるようになれば、実行できなかった責任は、再び個人へ戻される。
「情報はあったのに、やらなかった」。
新しい自己責任論は、この形で来る。
冒頭に戻る。40歳前後の二人の経歴が示しているのは、持続可能性を意志だけで説明することはできず、環境と支援の条件を問う必要があるということだ。そして、その環境は資源によって支えられていた。
この二つを同時に言わなければ、健康はまた新しい自己責任になる。
科学的根拠に基づく生活に必要なのは、正しい情報だけではない。健康を支える選択が、実際に可能になる環境である。
睡眠を怠惰ではなく投資と呼び直すこと。歩ける都市をつくること。休息を前提に含む働き方を設計すること。負担が一人に集中しない割り振りを、あらかじめ用意しておくこと。疲労を訴えても評価や雇用を失わないこと。そして、誰の身体にしわ寄せが行っているのかを、見えるようにしておくこと。
ここでウェルビーイングとは、個人の達成ではなく、共に在ることの条件を設計する営みである。
エリートスポーツから日常へ移せるのは、高価な長寿介入ではない。身体の変化を早く捉えることと、捉えた負担を実際に減らせる時間と権利である。
私たちが辺境から持ち帰るべきものは、新奇な介入ではない。睡眠と、運動と、食事。そして、それを続けられる環境である。
辺境は、いつも中心について教えてくれる。
