返信の速さが伝えるもの
研究チームは8600人以上の参加者を対象に3つの主要な実験と5つの補足研究を実施し、返信の早さが有利に働く理由が明らかになった。
雇用主の立場で判断するよう求められた参加者は、返信が早かった人を採用する傾向が強かった。医療や飲食といった専門性の高い分野でも同様だった。また、返信が早い人を「親しみやすい」「有能」「採用後も迅速に対応しそう」と評価していた。
「返信が早いほど採用される可能性が高くなるのは、返信の速さがその従業員が将来的にどれだけ迅速に対応してくれるかを示す指標となるからだ」とハートは指摘する。「あなたが私に非常に早く返信すれば、あなたを採用した場合、私のニーズや懸念に素早く対応してくれるだろうと期待する。これは採用適性の大きな指標であり、あなたと一緒に働きたいという私の気持ちは強くなる」
言い換えると、スピードそのものに必ずしも価値があるわけではない。雇用主は他の資質を判断するための近道としてスピードを利用しているのだ。素早い返信は、あなたが誠実で注意深く、意欲的で、一緒に働きやすい人物であることを示唆する。返信が遅いと実際にはそうではなかったとしても、整理ができていない、無関心、連絡がつきにくい人物という印象を与える可能性がある。
だからこそ、候補者は返信にかかる時間をマナー上の些細なこととして片づけるべきではない。不確実な採用選考の初期段階において、雇用主が持っている情報は限られている。あらゆるやり取りが判断材料となり、あなたのコミュニケーションの取り方も選考の際の考慮すべき要素となる。
思慮深いメッセージは返信の遅れをカバーできる
候補者は雇用主からのメッセージのタイミングを常に自分でコントロールできるわけではない。会議中かもしれないし、子どもの世話をしているときかもしれない。移動中、睡眠中、あるいは携帯電話を確認できないシフト業務中ということもあるだろう。
朗報なのは、メッセージの内容によって多少の返信の遅れをカバーできるかもしれないことが研究で示されていることだ。ある実験では、返信が遅かった候補者でも「今後密に連絡を取る」と約束するなど非常に迅速な対応を期待させる表現を返信に含めた場合、中立的な内容のメッセージを素早く送った候補者よりも採用される可能性が高かった。
それでも、メッセージの内容が同じであれば、返信が早い人が採用される確率は一貫して高かった。ここから得られる教訓は、内容を犠牲にしてスピードを優先すべきということではない。可能な限りその2つを両立させるべきということだ。
すぐに完全な回答ができないのであれば、短くても誠意のある返信を送ればいい。「ご連絡ありがとうございます。ぜひお話しさせていただきたいと思っています。現在デスクを離れていますが、本日午後3時までに都合の良い時間を連絡いたします」といった具合だ。
こうした返信なら書くのに1分もかからず、関心があることを伝え、雇用主に明確な見通しを示すことができる。その後、詳細なメッセージを改めて送ればいい。
