英国には起業家精神あふれる野心的な人材が豊富に存在する。しかし、あまりにも多くの人々が財務面での自信の欠如によって足止めを食らっている。それは能力が不足しているからではない。ほとんどの人が、キャッシュフロー管理や納税義務、利益率について教えられたことがないためだ。財務への自信を築く方法を再考することは、次世代の起業家たちに成功するビジネスを育て、経済成長を支えるためのより強固な基盤を与えることにつながる。
我々はこの件について小規模ビジネスのオーナーにアンケート調査を実施した。その結果、明白な課題が浮き彫りになった。22%が必要な財務スキルが不足していると回答した一方で、それよりも多くの人々が、自社の数字が実際に何を意味しているかを解釈することに苦労している。3分の1以上（36%）が先月、自社が黒字だったかどうかを把握しておらず、37%が経費を定期的に確認していないことを認めた。これらは大きな代償を伴う盲点である。
財務管理が好きだからという理由で起業する人は多くないが、これらのスキルがなければ、多くの人が事業を軌道に乗せるのに苦労することになる。そして、求められるスキルのあり方自体も変化しつつある。
デジタルへの習熟は新たな金融リテラシーである
デジタル化は、小規模ビジネス経営の日常的な現実を変えた。請求書の管理であれ、キャッシュフローの追跡であれ、確定申告であれ、ビジネスの財務状況を常に把握するうえで、テクノロジーが果たす役割はかつてないほど大きくなっている。多くのビジネスオーナーにとっての課題は、特に多くの業務を並行してこなしているなかで、その変化のスピードが容赦なく感じられることだ。
現代における財務への自信とは、デジタルツールを抵抗なく使いこなし、テクノロジーの進化に合わせて適応できることを意味する。新しい世代は、前の世代よりもテクノロジーに精通していると感じるものだ。そして、16歳から21歳までのほぼ3人に1人が財務に関するアドバイスを求めてTikTokに頼っている現状を踏まえれば、4分の1以上が、デジタルのビジネスツールを理解することが起業への自信を深めることにつながると考えているのも不思議ではない。
ただし、テクノロジーだけが答えではない。4人に1人超（26%）は、学校でのより良い金融教育とメンターへのアクセスがあれば、起業への自信が高まると答えている。
これは単に金融用語を教えることではない。将来の起業家に対し、事業が実際にどのように構築され、資金がどのように管理されるのかを実践的に体験させることでもある。業界団体や、メープル・レビューのようなセクター横断型の取り組みは、まさにこの点を訴えており、すべての若者がビジネスと財務スキルについて確かな理解を得て学校を卒業できるようにする、全国的なビジネススキル保証を求めている。
この取り組みを支援する企業は、次世代の起業家を育成するだけでなく、将来の人材パイプラインを強化し、より強靭な地域経済にも貢献することになる。
数字を味方につけ、強固な基盤を築く
事業を率いるには、たとえ専門的な会計業務が社内の別部門にある、あるいは外部の会計士によって管理されているとしても、財務上のシグナルを読み解き、キャッシュフローと収益性を把握し続ける力が欠かせない。
小規模ビジネスのオーナーのほぼ4分の3（74%）が、これまでに少なくとも一度は財務上の重大な過ちを犯している。キャッシュフローに関してミスの許容範囲が極めて狭い小規模ビジネスにとって、財務状況を可視化できているかどうかは極めて大きな違いを生む。財務スキルは、銀行口座や事業計画を持つことと同じくらい、起業に不可欠なものなのである。
財務への自信が高まれば、ビジネスオーナーはキャッシュフローや収益性の問題が悪化する前に、それらを予測して対処しやすくなる。予算管理、キャッシュフロー、税務といった分野への理解を深めることは、企業が持続可能で安定した成長基盤を築くうえで役立つ。その道のりは、起業家が数字を避けるのではなく、より自信を持って数字と向き合い始めるところから始まる。
問題を解決するには、問題を理解しなければならない
情報の過多という問題も存在する。財務上の不確実性は、データへのアクセス不足ではなく、自信の欠如から生じることが多い。しかし、デジタルツールや業界のガイダンスによるサポートがあれば、起業家はこうしたデータを簡素化し、不要な雑音を排除することができる。小規模ビジネスのオーナーの4分の1以上（28%）が、自分は単に「数字に弱い人間」であると回答しており、5人に1人は、すでに答えを知っているべきだと思い込んでいるために財務上の質問をすることを躊躇している。このような回避行動は、問題をさらに悪化させるだけだ。
明らかに、自信の欠如は一夜にして解決できるものではない。教育、政府、民間セクター、アドバイザーのコミュニティ全体による共同の取り組みが必要になる。
メープル・レビューと我々自身の調査はいずれも、人を鼓舞するロールモデルの価値を示している。現実の課題を乗り越え、自らの物語を通じて、事業を築くことは本当に達成可能だと示せる起業家たちである。自らの歩みを率直に共有するビジネスリーダーは、就業体験の受け入れ、学校や大学との提携、メンタープログラムを通じたボランティアなどを通じて、起業における財務面をより身近なものにできる。信頼できるビジネスアドバイザーとして会計士や簿記担当者を後押しし、信頼性の高い金融リテラシーのリソースを共有することも、若い起業家が財務に一人で向き合う必要はないと理解する助けになる。
次世代のために自信を育む
小規模ビジネスにおける野心と行動の間の隔たりは、自分自身の数字に自信を持つためのツールを与えられたことがあるかどうかに左右されるのかもしれない。だからこそ、財務とビジネスに関する教育は、人々が自らの道を切り開く自信を与える中核的なライフスキルとして育まれるべきである。財務スキルに前向きに関わるよう早い段階で促されるほど、その自信を職場やその先へと持ち込む可能性は高くなる。
ビジネスリーダーは、この変化を担う立場にある。メープル・レビューとXeroのFinancial Confidence Taskforceはいずれも、民間セクターが果たすべき役割があることを明確に示している。それは、自社内で初期キャリア向けの財務研修に投資することかもしれないし、見習い制度にビジネススキルを組み込むこと、あるいは起業が自分にも達成可能なものとして示された経験のない若者に、就業体験やメンタリングを提供することかもしれない。次世代の起業家に投資する企業は、あらゆる企業が最終的に依存する人材と経済的レジリエンスの構築を助けているのである。
