1962年以降、16回あった中間選挙イヤーではすべて、8月半ばから選挙日までの間に株価の下落があった。大半ではなく、すべての年でだ。平均ドローダウンは8.1％で、16回のうち10回は10月に年間の安値をつけている。
筆者はなにも年内に株価が急落すると予想しているのではない。過去の実績は将来の結果を保証しないということは、肝に銘じておくべきだ。ここで言いたいのは単純に、この秋に株価が下落しても、それはごく普通のこと、つまり大騒ぎするような出来事ではないということだ。
カレンダーの相性の悪さに加え、今年は現実の相場材料も
市場は季節要因だけで動くわけではない。それでも今年、こうしたパターンに留意しておくべきなのは、向こう数週間に本物の不確実性要因もいくつも重なってくるからだ。
まず米連邦準備制度理事会（FRB）から見ていこう。米国の7月の消費者物価指数（CPI）は前年同月比3.4％の上昇となり、伸びは6月の3.5％から鈍化した。変動の大きい食品とエネルギーを除いたコアCPIの上昇率も2.5％に低下した。これだけ聞くと安心材料に思えるかもしれない。しかし、インフレ率は5年以上にわたってFRBの目標値2％を上回っており、シカゴ・マーカンタイル取引所（CME）の「Fedウォッチ」ツールによると、トレーダーは8月半ば時点で9月の連邦公開市場委員会（FOMC）での利上げを40％近くの確率で織り込んでいる（編集注：ケビン・ウォーシュ議長の28日の発言を受けて確率は60％前後に跳ね上がった）。
インフレ圧力もまだ落ち着いたとは言えない。S&Pグローバルによる7月の米サービス業購買担当者景気指数（PMI）調査では、企業活動が9カ月ぶりの高い伸びを示した一方、投入コストも2025年5月以来最も速いペースで上昇し、サービス価格の上昇幅も14カ月ぶりの大きさになった（編集注：8月の速報値ではサービス業の企業活動がさらに加速する一方、投入コストとサービス価格は上昇ペースが鈍化した）。
