SNS上で頻繁に共有されるネタ画像や構文、ショート動画などの「ミーム」。若年層のカルチャーとして定着し、企業がプロモーションに取り入れる動きも広がっている。しかし、流行に乗れば支持されるとは限らない実態が調査によって明らかになった。
Z世代特化のシンクタンク「Z-SOZOKEN」が全国の18歳から24歳を対象に実施した調査によると、インターネット上のミームに「週に数回」触れる人は37%、「ほぼ毎日」は31%に達し、計68%が日常的に接触していることがわかった。しかし、ミームをきっかけに興味を持った商品を実際に「購入・利用した」と回答した人はわずか5%にとどまり、95%は購入・利用に至っていない。認知や話題性のきっかけにはなっても、それ単体で購買行動へ直結させる難しさが浮き彫りとなっている。
企業公式SNSによるミーム活用への視線もシビアだ。公式アカウントが流行のミームに乗ることについて、46%が「上手ければ面白いが、『サムい』ことも多い」と回答。「流行に便乗している感じがして、あまり好きではない」が25%、「企業の品位を落とすので、やめた方がいいと思う」が11%とネガティブな回答が多い。また、ブランドイメージへの影響では、「うまく使えていれば、とてもポジティブ」が25%、「少しポジティブ」が15%である一方、39%が「下手だと、むしろネガティブなイメージになる」と回答した。文脈の理解が浅いまま表面的な便乗を行うと、かえってブランド価値を損ねるリスクがある。
