アップルが新型・改良版のMac miniとMac Studioを発表した。しかも今回は、「LLM税」（毎月払い続けるAIの利用料）の節約に役立つと、はっきり打ち出している。M5 Ultraを紹介するニュースルームの文章には、「Mac Studio ではトークンを気にしたり、クラウド コストの上昇を心配したりすることなく、デバイス上で完全にプライバシーを確保しながら大規模なモデルを実行できます」
だが、それは本当だろうか。
プライバシーについては、そのとおりだ。言うまでもない。問題は「クラウド費用の上昇」のほう、つまり採算の計算である（訳注：以下の比較計算は全て米国内でのドルをベースに行っている。日本のアップルストアの公式価格で考えると損益分岐点などの結論は微妙に変化する可能性がある）。
一見したところ、話はかなり魅力的だ。何しろ、これらのマシンはモンスターである。M5 Ultraは最上位構成で36コアCPU、80コアGPU、毎秒1.2テラバイトの帯域幅に達する。そして価格もそれに見合っている。256GBのメモリと16TBのストレージを積んだ構成は1万8299ドル（日本では税込325万3800円）だ（もっとも、金額を押し上げている主犯はメモリではなく16TBのSSDのほうだが）。
512GB構成は10月下旬に登場する予定で、価格はまだ発表されていない。あるいは、個人利用向けのMac miniを最高スペックまでカスタマイズする方法もある。18コアのM5 Pro、毎秒307ギガバイトの帯域幅、そしてメモリは64GBが上限で、6699ドル（税込119万9800円）である。
だが、月200ドル（約3万1800円）は、こうした大きな数字に比べればはるかに安い。
午後4時にClaude Codeのセッションが利用上限に達するのを眺めた開発者もいれば、OpenAIのAPI請求書を開いて息をのんだ開発者もいる。アップルはそうした開発者たちに脱出口を売り込んでいる。マシンを一度買い、オープンウェイトモデル（重みが公開されていて手元で動かせるモデル）を載せて動かし、トークン単位で知能を借りるのをやめればいい、というわけだ。
それでうまくいくのか。はっきり言おう。「用途によっては、おそらく」だ。
