海運業界と環境科学者は、一見すると相容れない組み合わせに思えるかもしれない。しかし現在、両者が協力して海洋プラスチック濃度の監視に取り組む動きが始まっている。
例えば、非政府組織（NGO）のオーシャン・クリーンアップ（The Ocean Cleanup）は、海上のプラスチックごみを追跡するための新たなプロジェクトで、グローバル海運各社と手を組んだ。
「自動ごみ画像化システム（ADIS）」プロジェクトでは、船舶に取り付けたAI（人工知能）搭載カメラを使用する。船が主要な海洋盆地を通常の航路に沿って航行する際、このカメラが漂流プラスチックを識別し、その位置を記録する仕組みだ。
オーシャン・クリーンアップのADISプロジェクトを率いるロビン・デ・フリース氏はインタビューの中で、本プロジェクトについて、当初は船の手すりにアクションカメラの「GoPro」を取り付けるだけだったものが、業界のパートナーと共同開発した特製のプラグ・アンド・プレイ（接続するだけで使用可能な仕様）システム「ADIS 2」を使用するまでに進化したと語った。
デ・フリース氏によると、このカメラによって海洋プラスチックのホットスポット（高濃度地域）を示すグローバルマップが継続的に更新されるため、対策を講じるべき場所を特定したり、汚染防止策が実際に機能しているかどうかを把握したりするのに役立つという。
このシステムは、撮影された生の画像を毎秒約1フレームのペースで事前処理し、監視対象となるプラスチックごみなどの物体のみを選択して保存する。
そして、圧縮・選択された物体のデータを、何度も海を渡る航海の間、保存し続ける。その後の処理プロセスにおいて、個々のプラスチックの目撃データが一定の区間（セグメント）ごとに集計され、最終的に帯状のグリッド（セル）へとまとめられる。
同氏によれば、現在このカメラを搭載している船舶は22隻で、来年までにその数を倍増させたいとしている。
デ・フリース氏は、カメラは長期間にわたって海面に浮かぶ比較的大きなプラスチックに焦点を当てるよう設計されていると述べた。
「私たちは何年、場合によっては何十年にも及ぶ監視を想定しており、それによってプラスチック濃度の傾向、海洋の状態、プラスチック汚染の水準を観察できるようになる」と語った。
デ・フリース氏によると、提携先の複数の企業は北米と東アジアを結ぶ主要な海運航路を使用しているが、大西洋やインド洋を航行する企業もある。
「このプロジェクトの重要な点は、これまで人による目視観察や物理的なサンプリングに頼らざるを得ず、データが不足していた海洋の非常に遠隔な地域でも、プラスチック濃度を測定できるようになったことだ」と付け加えた。
「そして、この情報はプラスチックのホットスポットの性質、そのサイズや相互の間隔についての新たな理解をもたらしてくれる」
「私たちは『太平洋ゴミベルト（Great Pacific Garbage Patch）』を、すべてのプラスチックが均一に集まっている場所と考えがちだが、実際にはプラスチックが密集しているエリアと、何もないエリアが混在しているのだ」
デ・フリース氏は、この取り組みへの参加に関心がある海運事業者は、オーシャン・クリーンアップに連絡してほしいと呼びかけている。
韓国の現代グロービス（Hyundai Glovis）の船舶資産管理チーム長であるチェ・ヨンウク氏は声明の中で、海運業界は世界の海洋において比類のない存在感を示していると述べた。
チェ氏によると、現代グロービスの船舶は毎日、世界中の経済や地域社会をつなぐ航路を行き交っているという。
「商用船にADIS技術を導入することで、当社の船団はグローバルな監視ネットワークへと生まれ変わる。これにより、海洋プラスチック汚染への理解を深め、よりクリーンな海を実現するための実効性ある解決策を加速させるために必要なデータが生成される」とチェ氏は付け加えた。
「商業海運には、単にモノを運ぶ以上の貢献を果たす大きなチャンスがある。科学やイノベーション、そして環境保護の進歩をさらに前進させる手助けができるのだ」
他には、2021年に川崎汽船（K LINE）と東京海洋大学が海洋プラスチックに関する共同研究の開始に合意した事例などがある。
この共同研究では、川崎汽船の商用船を利用してプラスチック粒子のサンプルを回収し、海水からどの程度のプラスチックごみを回収できるかを評価した。
