かつて夢中になっていた趣味も、就職や結婚、子育てなど生活環境が変われば、以前と同じように時間やお金を使えなくなることがある。PCゲームの世界でも、そうした人が相当数存在するようだ。
株式会社viviONが全国の20〜50代男女を対象に実施した「元PCゲーマーの実態に関する調査」によると、かつてPCゲームをプレイしていたものの現在はやめている“元PCゲーマー”は20〜50代の20.2％。約5人に1人にあたり、国内では推計約1170万人にのぼることがわかった。
20〜50代の5人に1人が元PCゲーマー
今回の調査では、「かつてパソコンでゲームをプレイしていたものの、現在はプレイをやめた層」を“元PCゲーマー”と定義。全国の20〜50代男女1万人にPCゲームのプレイ状況を尋ねた。その結果、元PCゲーマーに該当した割合は20.2％だった。性・年代別では男性は40代が25.6％と最も高く、女性では20代が20.7％で最多となった。この出現率20.2％を、20〜50代の男女人口約5800万人に掛け合わせると、国内の元PCゲーマーは推計約1170万人になるとしている。
なお、この推計には総務省統計局「人口推計」2024年10月1日現在の日本人人口を基準とした人口構成比によるウェイトバック集計が用いられている。
ゲーム離脱により業界が失った経済規模
では、こうした人たちは、PCゲームをしていた当時にどの程度お金を使っていたのだろうか。元PCゲーマーのうち、課金やゲームタイトルの購入など、PCゲームに費用を投じた経験がある人は37.5％だった。男女別では男性45.6％、女性25.0％となっている。さらに各選択肢の中央値を用いて集計したところ、課金していた層の月々の支出額から算出した年間支出額の中央値は2万4000円だった。
調査元はこれらの数字を使い、元PCゲーマーの離脱によって「失われた可能性のある経済規模」についても試算している。年間支出額の中央値2万4000円に、推計1170万人のうち離脱から1年以上経過している人の割合94.7％（約1108万人）と、課金経験者の割合37.5％を掛け合わせた結果、年間1000億円規模になるとしている。
ただし、この約1000億円という数字は、実際にPCゲーム市場から年間1000億円の売り上げが失われたことを示すものではない。あくまで、元PCゲーマーが現在もゲームを継続し、以前と同様に支出していたと仮定して、調査元が一定の条件のもとで算出した「失われた可能性のある経済規模」である点には注意が必要だ。
