その結果、AIスタックは従業員がたまたまクリックしたものではなく、タスクが実際に必要とするものに応じて支出するようになる。
社内AIスコアボードを廃止する
これらすべての土台にあるのは組織文化であり、ここで最も重要な文化的価値は透明性だ。しかし、透明性が逆効果になるケースもある。個人のAI利用状況を全社に公開し、ランキング表で動機づけようとすることだ。
その結末はすでに明らかになっている。ある企業は、従業員がAIコーディングツールをどれだけ使ったかを採点する社内ランキングを停止した。社員が順位を上げるために不要なAIタスクを立ち上げ、不正に利用を増やし始めたからだ。あるエンジニアは、AIを十分に使っていないとして人事評価で減点された後、利用量を水増ししたことを認めた。別の企業も、「Token Legend（トークン・レジェンド）」のような称号まで用意し、従業員をトークン消費量で順位付けする同様の社内ランキングを運用していたが、後に中央集権的な監視体制へ置き換える方向に動いた。
公開スコアボードはAI支出をステータス競争に変えてしまう。より良い製品をつくることではなく、トークンを燃やすことに報酬を与えるのだ。従業員に問うてほしいのは「これは成果を生んだのか」であって、「次のチームより多く使うにはどうすればよいか」ではない。
だからランキング表は廃止すべきだ。ただし、可視性は本来あるべき場所に残す。従業員とそのマネジャーは、自分たちの利用状況とコストを当然把握できるべきである。それこそが、想定外の急増を防ぐ方法だからだ。そして上限に達したからといって、仕事を即座に止めるべきではない。上限を引き上げる前に、その仕事のインパクトについてマネジャーと短く話し合うきっかけにすべきだ。
盲目的な投資をやめ、通常の費目として管理する
AIがビジネスに与える影響は今後も拡大していく。それは疑いない。リーダーが抵抗すべきなのは、大胆な賭けや大きな約束を理由に、AIを他のあらゆる支出に適用される規律の外に置いてしまう誘惑である。いずれAI支出は、抽象的なビジョンへの資金提供をやめ、それが本来そうであるもの、すなわち成果を明確に生み出すべき1つの費目として扱われなければならない。そこに最初に到達する企業は、より少ない支出で、より大きな成果を示すことになる。
