訴訟の最中に、OpenAIがiMessageへ踏み込む
プラグインの投入は、アップルがOpenAIを提訴してから数週間後に当たる。アップルは、営業秘密と、未発表製品に関する機密情報をOpenAIが盗んだと訴えている。
投入の時期は、刷新されたSiriが利用者に届く前でもある。新しいSiriは、iPhoneなど手元のアップル製品に保存されたメッセージ、メール、写真を検索するとみられており、手元のデータを読める点こそ、外部のチャットボットに対するアップルの強みだと広く受け止められてきた。
かつて遮断されたアプリと違い、今回は公式の機能を使う
アップルは以前から、iMessageを外部のサービスに開放しない姿勢を取り続けてきた。Android端末からiMessageを使えるようにするアプリ「Beeper Mini」が2023年12月に登場したときは、公開から数日で接続を遮断している。
今回のプラグインは、アップル自身が公開する自動化機能を土台にしている。アップルが同じように遮断へ動くかどうかは見通せない。AppleScriptもアクセシビリティも、アップルが仕様を公開しているmacOSの正規機能であり、欠陥を突いて侵入する手口ではないからだ。
アップルはブルームバーグのコメント要請に応じなかった。
遮断しても容認しても、アップルはブランドの代償を払う
アップルは10年以上をかけて、プライバシー保護を、法規制に対応するための後ろ向きな義務から、自社を売り込むためのマーケティング材料へと変えてきた。「あなたのiPhoneで起きたことは、あなたのiPhoneにとどまる」という一文は、個人データの扱いを定めたプライバシーポリシーに置かれた条項というわけではなく、街頭の巨大広告として世に出た。プライバシー重視という立場には、実際の商業的な価値がある。高価格を正当化し、広告収入に頼る競合との違いを際立たせ、プラットフォームをめぐるあらゆる争いでアップルに道義的な足場を与えてきた。
ChatGPTのプラグインは、アップル自身が望んだわけではない形で、プライバシーというブランド資産を試しにかかる。アップルが連携を遮断すれば、批判する側は、利用者を守るためではなくSiriを競争から守るためだと受け取る。Beeper Miniを止めたときに向けられた非難と同じである。逆に容認すれば、Mac上で最も私的な領域を外部のAIが読み取る状態を、アップルが黙認したことになる。どちらへ動いてもブランドは代償を払う。マーケティングで掲げた約束が製品の設計そのものでもあるとき、競合は相手を、どちらを選んでも損をする立場へ追い込める。
