PERは現在の24.7倍から3年平均の36.1倍に向けて部分的に戻り、最終的に27.6倍で落ち着く。売上は14.7％のペースで伸び、利益率は24％前後で安定し、利益は171億ドル（約2兆7200億円）から約247億ドル（約3兆9300億円）へと増える。値上がりの大半を生むのは本業の利益成長であり、そこにわずかな倍率の修正が上乗せされる形だ。この引き上げた倍率を増えた利益に当てはめると、株価は237.33ドル近辺、現在の水準より約62％高いところになる。
advertisement
再評価の引き金になりうるもの
受注残が売上に変わっていく過程で、筋書きは動きうる。経営陣はすでにペースの加速を見込んでおり、2027会計年度の売上高は全体で34％増えると予想している。この数字があるおかげで、市場が新しい成長像を認めざるをえなくなる時期が具体的に見えてくる。
割安評価を裏づけかねないもの
インフラをこれだけ急いで整えれば、収益性には負担がかかる。経営陣は、2027会計年度の売上総利益率が低下するとはっきり示している。大規模なデータセンター案件を立ち上げる時期と、それが売上に本格的に貢献し始める時期のズレが主な要因だ。
割安評価は見当違いなのか
このシナリオが実現するには、現在の割安な24.7倍が示唆するほど事業は悪化していないと、市場が気づく必要がある。売上と利益率が損なわれずに保たれさえすればよいのだから、問われているのは実行力よりも筋書きの説得力である。懸念があるとすれば、割安評価をほんとうに裏づけてしまうような四半期決算が出て、市場が評価を見直す動機を失うことだ。
advertisement
見込まれる34％の売上成長は、無視するには大きすぎる。だとすれば、予想される売上総利益率の低下は、変革のために避けて通れないコストということになる。
