（3）数カ月は成果が出なくても、投稿をやめずに続ける
ヒンメルは、始めてから数カ月は目に見える成果が出なくても、投稿を続けるよう勧める。試行錯誤を重ねるだけで、おそらく半年後には、どのような動画が消費者に刺さるのか、その型がはっきり見えてくるからだ。
TikTokで10％の赤字でも、他で取り返せる可能性
この期間は、TikTokへの投稿で損を出しているように見えるかもしれない。実際には損ではない可能性があるとヒンメルは付け加える。TikTokで築いたブランド認知が、アマゾンを含め、TikTok以外で商品を売っている場所の売上を押し上げているかもしれないからだ。
「全体として、当社の利益は過去最高の水準にある」とヒンメルは言う。「だからTikTok Shopには、いくらでも金を突っ込むつもりでいる。TikTokでの売上に対して10％の赤字が出ていたとしても、ショッピファイやアマゾンへ大量の売上を送り込んでいるのだから、それだけの価値がある」。
（4）電子商取引の同業団体で助言者を探し、習熟を早める
旅行用まくらブランド、Trtl（タートル）でCEO兼創業者を務めるマイケル・コリガンも、TikTok Shopで勝手をつかむまでに半年はかかるという見方に同意する。コリガンによれば、辛抱強く待つのと並行して、新規出店者は電子商取引の業界団体を通じて、経験を積んだ助言者を探すべきだ。コリガンが例に挙げるのは、電子商取引の実務者が緩やかに集まる業界団体、Million Dollar Sellers（ミリオン・ダラー・セラーズ）である。
コリガンは、TikTok Shopでの立ち上がりをこう振り返る。「本格的に始めたのは2025年の4〜5月で、手応えを本当に感じ始めたのは10月か11月になってからだ」。その上でこう続ける。「特定のグループに入っていれば、もっと速く進めて、もっと先まで来られていたはずだ」。
（5）クリエイターに商品サンプルを配り、動画を頼む人脈を築く
コリガンによれば、TikTokの「クリエイター」に商品サンプルを大量に配ることにも、大きな価値がある。サンプルを受け取ったクリエイターが実際に商品を試し、TikTok Shopに投稿する質の高いレビュー動画につながる可能性があるからだ。
「1000人に配れば、そのうち200人が投稿してくれるといった具合だ」とコリガンは言う。「間違いなく80対20の法則どおりだ」。
サンプル配布を重ねると、コンテンツが必要になったときに頼れるクリエイター層が育っていくとコリガンは助言する。コリガン自身は、ディスコード上で、ソーシャルメディアで活動するクリエイター約1000人と関係を築いた。TikTok向けの動画がさらに必要になったとき、すぐ声をかけられるフリーランス集団とつながっておくためだ。
「ちなみに、この1000人という規模は決して最大ではない」とコリガンは言う。「クリエイターを数万人抱えているブランドも、きっとあるはずだ……。結局のところ、関係を築けるかどうかだ」。
