エネルギー：見落とされがちなインフラの土台
計算資源（コンピューティング）がニュースのヘッドラインを飾ることが多いが、その足元を支えているのはエネルギーだ。
計算能力の制約が緩和され続ければ、エネルギーが長期的なボトルネックとなる。中国は2025年、米国の約8倍のペースで送電網に電力を追加し、単年でエネルギー網の構築に約5000億ドル（約79兆8000億円）を投じた。2025年単年だけで過去最高となる315ギガワットの新規太陽光発電能力を導入し、太陽光発電の累積導入容量を1.2テラワット以上に押し上げ、2030年までの風力・太陽光合算の目標を6年も前倒しで達成した。2030年までに、中国は約400ギガワットの余剰発電容量を保有すると予測されており、これは全世界のデータセンター群が必要とすると予想されている電力量の約3倍に相当する。
ブルッキングス研究所の客員研究員カイル・チャンは、国際エネルギー機関（IEA）の予測を引用して以下のように解説している。同氏によると、中国国内のデータセンターの電力需要は2030年までに2倍以上に増加し、約277テラワット時に達する見込み。米国のデータセンターの消費電力は2030年までに約240テラワット時になり、2024年比で130％増加すると予測される。一方で中国の消費電力は、同期間において170％増えると見ている。
ただし、400ギガワットの余剰発電容量という数字には注意が必要だ。中国において、設備容量がそのまま計算クラスタに実際に供給される電力になることは稀である。中国の再生可能エネルギー発電は西部に集中しているのに対して、データセンターの需要は東部に集中している。このミスマッチによって「出力制御（出力抑制）」が発生しており、2025年上半期における太陽光の出力制御率は、前年同期の3.9％から6.6％へ上昇した。風力発電の出力制御率も同様に増えている。
それに対する中国政府の解決策は「東数西算（東部のデータを西部で計算する）」計画であり、これには2026年5月に稼働した、寧夏回族自治区のグリーンエネルギープロジェクトとデータセンターを直結する送電網などが含まれる。しかし、単一の専用回線がニュースになること自体、その余剰容量の多くがすぐに使える状態にあるわけではなく、いまだに意図的なルーティングを必要としていることを示している。
