7社は確かに優良だが、期待を超え続ける道は狭い
ここまでの話には、もっともな反論がある。手を振って払いのけるのではなく、まじめに受け止めるべき反論だ。上位7社は投機的な企業ではない。巨額のフリーキャッシュフローを生み、要塞のように堅固な財務内容（貸借対照表）を備え、クラウド基盤、デジタル広告、半導体設計で握る支配力は本物であり、簡単には崩れない。本当に優れた事業へ資金が集中することは、利益をまったく出していなかった1999年当時の企業へ資金が集中することとは違う。指数の集中度が高まったのは事実だ。ただし集中先となった企業群が持つ稼ぐ力は、S&P500の平均的な構成企業が過去50年間のどの時点でも届かなかった水準にある。
この反論はおおむね正しい。それでも投資家は問題から抜け出せない。争点は事業の質ではない。7社が卓越しているという前提は、すでに株価へ織り込まれている。ここから先に投資家が得る利益は、その前提を含んだ高い期待を7社がさらに上回れるかどうかにかかっている。株価が1株当たり利益の35倍で取引されている銘柄を買うとき、投資家が代金を払っている対象は、その企業が優れていることではない。誰もが現在信じている水準より、さらに優れていることに対して払っている。上回るべき水準が高いぶん、道ははるかに狭い。
7社はAI設備投資でつながり、値動きも一体化する
株価が割高かどうかとは関係なく生じるリスクもあり、割高論ほどには注目されていない。7社はいずれも、直接または間接に、同じ1つの要因へ左右される。人工知能（AI）向け設備投資の循環だ。半導体を売る企業があり、データセンターを建てる企業があり、データセンター上で動くソフトウェアやサービスから収益を得ようとする企業がある。3つすべてを手がけながら、7社どうしで互いから買い合っている企業もいくつかある。売り買いが円を描くこの関係は、支出が加速している間は問題にならない。支出が止まれば問題になる。ある企業が計上する売上高は、別の企業が組んだ設備投資予算から出ているからだ。平時には0.6程度に見える7社の相関係数は、共通の押し上げ役であるAI投資が反転した途端、値動きがほぼ一体化する0.95まで跳ね上がる。
