中東でこれまでにウクライナに兵器や軍用器材を供給した国はトルコだけではない。ただ、多くの場合、費用は米国が負担した。SIPRIのデータベースによると、たとえばアラブ首長国連邦（UAE）からは同国製のタイタンS装甲兵員輸送車14両がウクライナに供与され、ヨルダンからはドイツ製ゲパルト自走対空砲の「チーター型」60両が提供された。いずれも米国の資金援助によるものだった。
SIPRIによれば、カタールからはPzH2000 155mm自走榴弾砲計12両が2024年と2025年の2回に分けてウクライナに移転され、こちらはドイツが費用を負担している。カタールからは2023年にゲパルト15両もウクライナへ引き渡されており、やはりドイツが資金を拠出した。
とはいえ、中東でウクライナとロシアへの兵器供給に最も積極的な役割を果たしてきたのは、圧倒的にトルコとイランである。この地域における米国のほかの同盟国やパートナー国は、米国やドイツが費用を負担するという方式で一部の兵器をウクライナに提供することに応じた。
イスラエルは数年にわたり、ウクライナから繰り返し兵器支援の要請を受け、さらに米国からも、退役したMIM-23ホーク地対空ミサイルのウクライナ供与などを求められてきたが、ウクライナへの殺傷性兵器の供与も売却も拒んできた。イスラエルは理由として、バッシャール・アサド前政権下のシリアにおけるロシア軍の駐留を挙げていた。ウクライナに兵器を供給すれば、シリアにおけるイランのプレゼンスに対してイスラエルが軍事行動を起こす際の自由が、ロシアから制約を受けかねないという理屈だ。しかし、そのアサド政権が2024年12月に反体制派によって打倒されると、この理屈はかつてなく説得力が薄れたように見えた。
ウクライナのボロディミル・ゼレンスキー大統領は8日、記者団の質問に答えるなかでイスラエルからの軍事装備の取得に重ねて関心を示した。「われわれはイスラエルからも防空システムも受け取りたいと考えています。購入する用意があります。これまでのところ機会はありませんでしたが、対話は続けています」
イスラエルは自国開発の防空システムをウクライナにまったく供与していないが、退役したMIM-104パトリオットPAC-2ミサイルを米国に送り返し、ウクライナが使用できるようにはした。イスラエルにとってパトリオットは元々、とくに思い入れのある兵器ではなかった。他方、ウクライナにとっては、どこから得られるものであってもパトリオットは歓迎すべきものに違いない。
