しかし、これは非常に重要な懸念を呼び起こす。企業が再構築を検討するなか、未来の働き方は、チームの俊敏性が高まるだけでなく、リーダーシップの階層もフラット化していくのだろうか。かつては不可侵とみなされていた経営幹部のメンバーが、エージェンティックAIの導入によって自らの役割が影響を受け、再統合を余儀なくされることで、削減されるケースが増えるのだろうか。
それだけでなく、経営幹部レベルの人間が価値を持ち続けるために何が必要なのかという疑問も浮き彫りにしている。
AIによるレイオフと再編の波が経営幹部にも及ぶ
以前の私の記事では、きわめて戦略的で、企業の業績に直接的な影響を与える役割だけが、AIに代替されるのを比較的免れることができると指摘した。しかし今、私たちはその仮説を再考すべきだろう。
例えば、カスタマーズ・バンクのCEOであるサム・シドゥは最近、同行の四半期決算発表において、自身に代わってAIクローンに事前に用意された原稿を読み上げさせた。後払い決済（BNPL）大手クラーナやWeb会議大手ズームのCEOも昨年、同様のことを行い、決算発表における用意された発言部分をAIアバターに担当させた。
特にAIネイティブな組織や、エージェンティックAIソフトウェアを中心にアプローチを全面的に刷新し「エージェンティックAIファースト」を目指す企業においては、人間の判断やリーダーシップ、戦略、そして収益や成長目標の達成に向けて会社の舵取りをすることが「安全地帯」ではなくなっている。
残念な現実として、企業は可能であれば人員削減を断行する。人間が介在する余地を最小限に抑え、エージェンティックAIが人間の仕事を補完する方法を見つけ、より少ない人数に責任を一本化できると企業が判断すれば、役職の高さに関係なく、その職務は排除されることになる。
私が最も注視しているのは、同社が最終的にこの決定を撤回するかどうかだ。なぜなら、フォードなどの最近の事例や、新たな研究で明らかになった他の雇用主の事例を見ると、極めて重要性の高い従業員を解雇した企業の多くは、遅かれ早かれその決定を後悔し、解雇した当人を再雇用するか、あるいは異なる職務名でそのポジションを再び埋めることになるからだ。
これは、これからの働き方において、最も決定的な、そして同時に意見を二分する要因となるだろう。
AIは経営幹部を代替できるのだろうか。
