猛暑日の朝や暴風警報が出た朝。出社するかどうかを誰がどんな基準で決めているのだろうか。在宅勤務という選択肢が広がり、天候の悪い日の働き方にも余地が生まれたはずだが、その判断がどこで下されているのかは会社によって違うようだ。
管理部門向けのビジネスメディアを手がけるエフアンドエムネットが、企業で働く300人を対象に実施した調査から、その実態が見えてきた。
会社は減らしたいリモート勤務
勤務スタイルは「完全出社」27.0%と「ほぼ出社」21.0%を合わせた出社系が48%、「完全在宅」22.7%と週に数日の在宅を合わせた在宅系が52%とほぼ二分された。
その変化を1〜2年前と比べて聞くと、「変わらない」が43.7%で最も多かったが、目を引くのは「減った（会社の方針）」の19.0%が「増えた」の15.7%を上回っている点だろう。自分の希望ではなく会社の判断で在宅の機会が縮小した社員のほうが多いことになる。
ところが今後の希望を尋ねると、「今より増やしたい」と「現状のまま在宅勤務を希望」がともに45.0%で並び、「今より減らしたい」3.0%と「在宅勤務はなくてよい」7.0%は合わせても1割にとどまった。9割が現行以上の在宅を望むなかで、実際には会社の方針で減らされている。会社と社員は逆の方向を向いているようだ。
