ドローンからロボットが降下、ウクライナが世界初の「無人空挺強襲」を遂行

これらをはじめ、米軍の多くのプロジェクトは、具体的な成果にほとんどつながらなかったようだ。ある研究者は、瓦礫の中を這って進めるロボットを遠隔投入するプロジェクトを実証したあと、失望感をにじませながらこう語っている。「問題なく機能したのですが、特段誰も関心を持ってくれませんでした」

米軍は予算も潤沢にあれば、ハイテク装備の在庫も豊富にある。ウクライナはそのどちらも不足している。だが、米国はロボットシステムを開発し、生産し、配備しようという関心や意欲を欠いていたため、数十年にわたり大きな進展がなかった。一方、ウクライナは、ほかの多くのドローン関連技術の場合と同様に、今回も限られた予算で実用的なシステムをつくり上げ、実際の戦場に投入してみせた。

ロボットによるヘリボーン強襲の未来

従来型のヘリボーン強襲が現代の戦場でも通用するのかについては、深刻な疑問が投げかけられている。2022年2月、ロシアによるウクライナ全面侵攻は、キーウ近郊のホストメリにあるアントノウ空港に対する大規模なヘリコプター強襲で始まった。ロシア軍はこの作戦でヘリコプター6機を失い、ウクライナ側の反撃により、輸送機で増援部隊を送り込む前に撃退された。

そのため、ヘリボーン強襲はいまでは危険性が高すぎるのではないかと主張する人もいる。一方、英国の防衛シンクタンクである王立防衛安全保障研究所（RUSI）は2026年1月、「欧州の大規模戦闘作戦における空中機動戦力（Air Manoeuvre Forces in European Large-Scale Combat Operations）」と題した報告書で、敵の防御を確実に制圧するための適切な計画と支援が整っていれば、空挺強襲作戦はなお実施可能だとの見解を示している。

アントノウ空港に対して行われたようなヘリボーン強襲は、成功すれば大きな戦果を得られる一方、失敗すれば大きな損害を被る「ハイリスク・ハイゲイン」の賭けになる。しかし降下する部隊も、それを運ぶヘリコプターもロボットであれば、人的損害のリスクはなくなる。ウクライナが示しているように、ドローンやUGVは使い捨ての片道攻撃に投入できるほど低コストで生産できる。

中国はこれまでに、マルチコプター型ドローンを用いて、武装した四足歩行ロボットを空中で運び、地上に降ろす実演を公開しており、無人空挺強襲のための新たな戦術や技術の開発を進めていることがうかがえる。四足歩行ロボットは、市街地での作戦では装輪式や装軌式のUGVより機動力に優れ、とりわけ階段を上り下りできる点が大きな強みだ。こうしたロボットは、屋上に配置して狙撃手の役割を果たしたり、地上で人間の兵士が建物の周囲を確保する一方で、自らは建物内上階から下階へ進みながら掃討を行ったりするといった運用が可能かもしれない。