日々の買い物や外食時において、飲食料品価格の上昇を実感する機会が再び増えている。帝国データバンクによる「食品主要195社価格改定動向調査」によると、一時期落ち着きを見せていた価格改定の動きは、2026年半ばに入り再び加速に転じているようだ。
2026年8月における飲食料品の値上げは2311品目に達した。値上げ1回あたりの平均値上げ率は月平均15%に上る。単月で2000品目を超える値上げは7月の2664品目に続く2カ月連続の動きであり、8月単月として見ても前年同月の1262品目から8割増と大幅に拡大した。集計を開始した2022年以降でも過去2番目に多い水準である。
2026年1月から11月までの判明分を合算した累計値上げ品目数は、すでに1万8347品目に達している。調査開始以来、5年連続で年間1万品目の大台を超えた形だ。今後の見通しを見ても、9月には単月で4531品目が予定されており、2026年内では最多となるほか、単月としては2023年10月の4758品目以来、約3年ぶりの大規模な値上げラッシュとなる。続く10月も2720品目が予定され、前年に続き3000品目に迫る水準が見込まれる。こうした推移を踏まえると、2026年通年での値上げ品目数は前年の2万609品目を上回る可能性がある。
8月の値上げ品目を分野別に見てみると、最も大きな影響を受けているのがハム・ソーセージやカップ麺、缶詰製品などの加工食品（1419品目）だ。前年同月の188品目と比較すると約7倍という急激な増加であり、8月単月としては2022年の2013品目に次ぐ高水準となった。これに、だし製品を中心とする調味料（589品目）、ゴマ製品や小麦粉、砂糖などの原材料（276品目）が続く。
年間の累計で見ても、冷凍食品やパック米飯を含む加工食品が6667品目と最多であり、前年の通年実績値である4791品目を約4割上回るペースで推移している。調味料（5197品目）、酒類・飲料（3274品目）、菓子（1219品目）と幅広い領域に価格転嫁が広がっている。
