古典的な配分が疑問視されるようになった理由
株式60%、債券40%のポートフォリオは、何十年にもわたりバランス型投資家の標準的な枠組みとして機能してきた。その前提にあったのは、株式と債券が負の相関を維持する、つまり株式が下落すれば債券が上昇し、安定化要因となってポートフォリオの変動性を抑えるという考え方である。この前提は1980年代から2010年代の大半にかけておおむね有効だったが、2022年の環境は、相関関係の体制が固定的ではなく、マクロ経済環境によって変化し得ることを示した。同年はインフレが急伸し、米連邦準備制度理事会（FRB）が積極的に利上げを進めるなか、株式と債券が同時に大きく下落した。
ブラックロックのiシェアーズの調査は、2025年に債券が従来の安定化役として再び機能したと指摘しており、これは2022年のストレスを経た60/40の枠組みを部分的に回復させるものだ。ただし同じ調査は、株式と債券の関係は過去数十年に比べてなお不安定であり、資産クラス間のバランスをより能動的に管理し、その相関を左右する条件に一段の注意を払う必要があるとしている。
配分で変えるべき点
アップデートされた60/40の枠組みが取り入れるべき核心的な洞察は、伝統的な2資産クラス構造では、リターンと分散の潜在力の相当部分が活かしきれていないという点にある。株式と債券の配分に加え、金、コモディティ、インフラ、不動産といった実物資産への意図的なエクスポージャーを組み込むポートフォリオは、株式と債券だけでは十分に得られない分散効果を取り込むことができる。ブラックロックの分析は、標準的な60/40ポートフォリオが提供する範囲を超えて経済成長へのエクスポージャーを加えることで、市場サイクル全体を通じたリスク調整後リターンを有意に改善できる可能性があると示唆している。
インカム創出の課題も、低金利の時代に比べて現在の環境ではより切実である。ブラックロック・インベストメント・インスティテュートは、信頼できるインカム源の確保と、的を絞った分散の実現を、2026年におけるポートフォリオ上の最も差し迫った2つの課題としている。アップデートされた60/40の枠組みは、従来の投資適格債を超えて債券枠を広げ、ハイイールド債、証券化商品、新興国債券、そして十分な流動性の余裕を持つ投資家にはプライベートクレジットも含めることで、この両方に対応する。目的はバランス型の構造を放棄することではなく、より広い投資機会の中でそれを表現することにある。
枠組みを維持しつつ、構成要素を現代化する
60/40ポートフォリオの永続的な価値は、具体的な数字そのものではなく、その根底にある論理にある。すなわち、経済状況に対して異なる反応を示す資産クラスに分散するという考え方である。この論理はいまも有効だ。変化したのは、それを実行するために利用できる資産の集合、それらの資産間の相関構造、そしてどのエクスポージャーが最も価値を持つかを決めるマクロ経済環境である。成長資産と防御的資産のバランスという基本原則を維持しつつ、60/40にインフラ、実物資産、多様なインカム源を組み込む投資家は、より複雑な環境に適応しながら、当初の洞察を尊重していることになる。
ゴールドマン・サックス・リサーチの景気循環面でのマクロ基本シナリオは、堅調な世界GDP成長、FRBの利下げ、そしてプラスながら2025年より穏やかな株式リターンである。これは、十分に分散されたバランス型ポートフォリオが相応に良好なパフォーマンスを上げるはずの環境だ。従来型の60/40を最も脅かすリスクシナリオは、株式と債券の同時安の再来である。すなわち、高インフレと景気後退の同時進行、あるいは成長が鈍化するなかでも金利上昇を余儀なくされる政府債務危機だ。実物資産と国際分散をより多く組み込むことは、基本シナリオへの参加を維持しながら、そうしたテールシナリオに対する最良の保険となる。
