AIは従業員の時間を生み出している。しかし、企業側は従業員に、それを隠したくなる理由をあらゆる形で与えてしまっている。
リーダーたちは、従業員が働き方を変革しなければならないと主張する。その一方で、現在の業務で常に忙しそうにしている人を評価し続けている。これら二つの期待は、決して両立しない。
AIによる変革には、余力（キャパシティ）が必要だ。余力のない企業は適応できない。すでにやり方を知っている業務を実行し続けることしかできないのだ。ビジネスの他の領域であれば、私たちはこのことを理解している。予期せぬ事態に備えて企業が財務上の内部留保を維持するのもそのためだ。技術チームが重要なシステムに予備の容量を組み込むのも、常に限界値で運用するとシステムが脆弱になるからだ。
しかし、人材に関して言えば、多くの企業はいまだに、空いている時間はすべて埋められるべきだと考えている。そのようなアプローチは、学習や実験、振り返り、あるいは移行のための余地を一切残さない。また、従業員に対して、節約した時間を隠すように仕向けることにもなる。なぜなら、その余力を目に見える形にすれば、すぐに新たな仕事で埋められて消えてしまうからだ。
その結果、組織内では奇妙な「忙しさの演技」が繰り広げられることになる。リーダーは効率化のためにAIに投資し、従業員はAIを使って仕事をより早く終わらせ、そして全員が協力して、その仕事には依然として同じだけの時間が必要であるかのように装い続けるのだ。
効率化がさらなる仕事を生むとどうなるか？
AIは、従業員が現行の仕事を終えるのにかかる時間を短縮する。もし組織が、新しく生まれた空き時間を別のタスクで埋めることでそれに応じるなら、従業員は効率を上げても何のメリットもないことをすぐに学習する。1時間を節約しても、それを別のことに使える1時間が生まれるわけではない。単に割り当てられる仕事がもう1時間分増えるだけだからだ。
従来の雇用モデルにおいて、雇用主は事実上、従業員の「時間」を買い取っていた。そのため多くの組織は、テクノロジーが仕事の一部を代替した際、それによって解放された時間をすぐに別の仕事で埋めなければならないと考えてしまうのだ。
従業員側の合理的な反応は、節約した時間を隠し「忙しそうに見せかける」ことだ。そしてこれこそが、まさに従業員が今行っていることのように思われる。
Software Finderが米国で実施した調査によると、回答者の66％が、仕事を終えた後もオンライン状態を維持したり、アクティブであるように見せかけたりしていると答えた。そうした従業員は、生産的に見せるための工作に週平均で5時間近くを費やしていると報告している。さらにマネージャーを不安にさせる発見は、回答者の64％が「仕事を早く終えすぎないように意図的に作業ペースを落としたことがある」と答えたことだ。タスクをすばやく完了させると、さらなる仕事を期待されるからである。
