悪天候時に「出社する」か「テレワークに切り替える」か、判断に悩むケースは少なくない。
株式会社LASSICが運営するテレワーク・リモートワーク総合研究所（テレリモ総研）は、テレワーク・リモートワーク経験のあるワーキングパーソンを対象に「悪天候時のテレワークと出社判断の決定権に関する調査」を実施した。その結果、出社判断を誰が担うかによって働く人の感じ方には違いがあることがわかった。
【調査概要】
調査名：テレリモ総研「悪天候時のテレワークと出社判断の決定権に関する調査」
調査時期：2026年6月15日～6月17日
調査方法：インターネット調査
調査対象：20歳～65歳のテレワーク／リモートワークを経験したことがあるワーキングパーソン男女
有効回答数：n=1,004
回答数内訳：男女別：男性 n=523、女性 n=481／年代別：20代 n=178、30代 n=201、40代 n=245、50代 n=270、60代 n=110／出社形態別：フルリモート勤務 n=166、毎週1日は出社 n=111、毎週2日は出社 n=102、毎週3日は出社 n=109、毎週4日は出社 n=149、フル出社 n=367
※構成比は小数点以下第2位を四捨五入しているため、合計が100％とならない場合がある。
調査では、普段の出社・テレワークの決定権について「自分の判断で自由に選べる」と回答した人が34.5％で最も多く、「上司の承認を得れば選べる」が21.8％、「自分の業務上、選択の余地がない」が10.4％となった。
「悪天候でも出社」が与える影響
続いて、悪天候時にテレワークができず困った経験を尋ねたところ、「通勤時間が大幅に増えた」「公共交通の遅延で勤務開始が遅れた」「危険を感じながら出社しなければならなかった」「体力を消耗して業務効率が落ちた」が上位を占めた。これら4項目はいずれも「上司の承認を得れば選べる」層の割合が最も高かった。
今後のテレワークについては、「今と同じ頻度を続けたい」と「今より頻度を増やしたい」を合わせた割合が、自分で選べる層では82.1％、上司の承認が必要な層では68.9％、選択の余地がない層では25.0％だった。また「今より頻度を増やしたい」と答えた割合は、上司の承認が必要な層が40.6％で最も高かった。
個人判断を望む声が多数
悪天候時に勤務先へ望む制度や支援で、「個人判断でテレワークに切り替えられる権限」が全体で最も多く挙げられた。なかでも上司の承認が必要な層では43.8％と最も高く、「上司・人事による積極的なテレワーク指示」「警報・特別警報発令時の自動的なテレワーク切替ルール」を求める割合も同じ層で最も高かった。
今回の調査では、上司の承認が必要な人ほど悪天候時の困りごとが多く、個人の判断でテレワークへ切り替えられる権限を望む割合も高かった。悪天候への備えとして求められているのは、テレワーク制度を新たに設けることだけではない。必要なときに現場で判断できる柔軟性も、働き方の満足度を左右する要素になっていることが今回の調査からうかがえる。
