新たな分析によると、気候変動は世界で最も脆弱な国々の一部における食料安全保障に、不均衡に大きな影響を及ぼしている。
健康と気候変動に関する「ランセット・カウントダウン」の2025年小島嶼開発途上国（SIDS）レポートは、気候変動と食料不安の関連性が強まっていること、そしてその影響が世界の他の地域よりもこれらの国々において深刻であることを浮き彫りにしている。
同研究によると、対象となった26のSIDSでは、熱波と干ばつの頻度上昇により、さらに270万人が中程度または深刻な食料不安を経験したと推定される。
同研究は、低所得層は中所得層に比べて食料不安に陥るリスクが著しく高いと指摘している。
また、食料輸入への依存度が比較的高い国々は、食料不安のリスクが高いとしている。
小島嶼開発途上国（SIDS）は、海面上昇、干ばつ、洪水、異常気象など、気候影響に最もさらされている国々の一つである一方、世界の温室効果ガス排出量に占める割合は1%未満にとどまる。
報告書の共著者であり、ユーロ地中海気候変動センター（CMCC）の研究員であるショウロ・ダスグプタ博士はインタビューで、小島嶼国は世界の排出量に占める割合が小さいにもかかわらず、気候変動に対して最も脆弱な国々の一つだと述べた。
ダスグプタ博士は、これらの国・地域は地球上で最も脆弱な国・地域の一部であり、暑熱関連死亡の増加や感染症の増加など、気候に関連するさまざまな問題に直面していると付け加えた。
同氏は、特に小規模な開発途上国が「グリーン成長の道筋」に乗るためには、気候資金の供給が不十分だと述べた。
同氏によると、これらの国々は食料輸入にも大きく依存している一方、輸入元である生産国はさまざまな気候要因や地政学的要因の影響を受けており、価格上昇やサプライチェーンの逼迫につながっている。
ダスグプタ博士は、食料安全保障を確保するには地域の食料貯蔵施設が不可欠だが、こうした施設の多くはここ数十年で解体されてきたと付け加えた。
同氏によると、熱波と干ばつの頻度が増加したことにより、SIDSグループの30カ国全体で人口の5%近くが食料不安に陥っているという。
国連食糧農業機関（FAO）の食料不安経験尺度（FIES）によると、「これらの国々の回答者の3分の1が、健康的で栄養価の高い食料を購入する余裕がないと報告した」と、この環境経済学者は筆者に語った。
「健康的で栄養価の高い食事ができないことは、栄養不良に関連するさまざまな疾病を招く。とりわけ子どもに顕著だ」とダスグプタ博士は述べた。
その影響は医療面にとどまらない。栄養不良の労働力は生産性が低く、その生産性の低下はより広範な経済にも波及する。
「気候変動に起因する食料不安の増加の影響は、残念ながら多面的で長期にわたる」
サステナビリティ・コンサルティング会社Biodiversifyの共同創業者兼ディレクターであるサミュエル・シンクレア博士は声明で、報告書の調査結果は、世界の食料システム全体で高まりつつある圧力の早期警告として受け止めるべきだと述べた。
シンクレア博士は、食料不安とは、気候ショックを吸収する能力を失った劣化した生態系に、そうしたショックが直撃したときに起きるものだと付け加えた。
同氏は、森林は降雨を調節し、土壌は水を保持し、生物多様性に富む景観は干ばつや熱波を食料危機へと変える変動性を和らげると述べた。
さらにシンクレア博士は、気候変動はショックの頻度を高めているが、その衝撃の大きさを決めるのは自然の状態であり、だからこそ気候ショックはサプライショックへと変わることが増えているのだと付け加えた。
「これらの島々は、この影響を大規模に最初に受けている。しかし、カカオやコーヒーのような世界的な一次産品でも、同じリスクがすでに表面化している」と同氏は述べた。
「将来の最もレジリエントな食料システムは、自然を重要インフラとして投資する政府や企業によって築かれる。そうした取り組みは、より競争力が高く、長期的成長により適したサプライチェーンを構築することにつながる」
