今年、AIを理由に解雇や人員削減の対象となった人がいるかもしれない。
だが、悲観する必要はない。元の職場や同等のポジションに復帰できる可能性は十分に残されている。
AIブームに乗って性急に従業員を解雇した企業が、その軽率な決定が大きな代償を伴うものであることに気づき始めている。結局のところ、AIはそれほど効率的ではないのかもしれない。
人材紹介会社Robert Halfの調査によると、AI導入後に社内のポジションを削減した採用担当マネージャーの10人に3人以上が、後にまさにその職種、あるいは極めて類似した職種を復活させざるを得なくなったという。
また、Gartnerは2026年初め、AIを理由に人員を削減した企業の50％が、2027年までに同様の職務をこなすスタッフを（おそらく異なる職種名で）再雇用する必要に迫られるとの予測を示した。
カスタマーサービスおよびコールセンター業界は、AIによって世界的に打撃を受けると広く予想されていた業界の一つである。同業界について、ガートナーは次のように指摘している。2025年10月に320人以上のカスタマーサービスおよびサポート部門のリーダーを対象に実施した調査では、AIを理由に実際にオペレーターを削減したとの回答はわずか20％にとどまった。
同社は、大半の組織で対応する顧客数が増加しているにもかかわらず、人員数が横ばいで推移していると指摘する。
しかし、こうした「AIによる解雇から再雇用への揺り戻し」が見られるのは、カスタマーサービス業界だけではない。
6月には、Ford Motorが300人以上の元従業員を再雇用した。製造現場における品質維持は、AIには代替できないと気づいたためだ。
もう一つの例として金融業界を挙げてみよう。オーストラリアのコモンウェルス銀行は、AI音声ボットの導入に伴い、カスタマーサービス部門の約45のポジションを廃止した。しかし、電話の入電数が増加したため、同行はすぐにこの決定を覆した。顧客と元従業員に謝罪し、従業員に復職を打診したのである。
